日本化成(4007)の経常利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 34億6200万
- 2009年3月31日 -75.68%
- 8億4200万
- 2009年12月31日 -69.83%
- 2億5400万
- 2010年3月31日 +385.04%
- 12億3200万
- 2010年6月30日 -63.56%
- 4億4900万
- 2010年9月30日 +217.59%
- 14億2600万
- 2010年12月31日 +73.56%
- 24億7500万
- 2011年3月31日 +21.41%
- 30億500万
- 2011年6月30日 -89.95%
- 3億200万
- 2011年9月30日 +134.77%
- 7億900万
- 2011年12月31日 -9.03%
- 6億4500万
- 2012年3月31日 +49.3%
- 9億6300万
- 2012年6月30日
- -3億4700万
- 2012年9月30日
- 500万
- 2012年12月31日 +999.99%
- 3億4000万
- 2013年3月31日 +177.06%
- 9億4200万
- 2013年6月30日
- -4900万
- 2013年9月30日
- 4億8700万
- 2013年12月31日 +89.32%
- 9億2200万
- 2014年3月31日 +56.29%
- 14億4100万
- 2014年6月30日 -80.01%
- 2億8800万
- 2014年9月30日 +213.54%
- 9億300万
- 2014年12月31日 +83.28%
- 16億5500万
- 2015年3月31日 +60.18%
- 26億5100万
- 2015年6月30日 -95.78%
- 1億1200万
- 2015年9月30日 +82.14%
- 2億400万
- 2015年12月31日 +166.18%
- 5億4300万
- 2016年3月31日 +188.58%
- 15億6700万
- 2016年6月30日 -75.94%
- 3億7700万
- 2016年9月30日 +99.47%
- 7億5200万
個別
- 2008年3月31日
- 30億2300万
- 2009年3月31日 -74.53%
- 7億7000万
- 2010年3月31日 -0.78%
- 7億6400万
- 2011年3月31日 +292.67%
- 30億
- 2012年3月31日 -97.2%
- 8400万
- 2013年3月31日 +627.38%
- 6億1100万
- 2014年3月31日 +72.18%
- 10億5200万
- 2015年3月31日 +104.94%
- 21億5600万
- 2016年3月31日 -32.79%
- 14億4900万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
- (業績連動給)2016/06/28 13:52
業績連動給の支給総額は、各会計年度における連結経常利益額に0.7%を乗じた額とし、総額3,000万円を限度としておりますが、連結経常利益が18億円に満たない場合は支給しないこととしております。
⑥株式保有状況 - #2 対処すべき課題(連結)
- ◇2020年:最終年度到達目標2016/06/28 13:52
・売上高 364億円 ・営業利益 18.5億円 ・経常利益 21.6億円
・ROS(営業利益率) 5.1% ・ROE(自己資本利益率) 9.0% - #3 業績等の概要
- そうした中で、下半期以降それら収益向上諸施策の効果が徐々に顕在化したことに加え、受取配当金、受取保険金による収入増や設備等修繕費の資本的支出への振り替わりに伴う費用負担の減少など、年度末に想定外の一時的押し上げ要因が重なったことから、連結損益では、上記業績予想の修正値を上回る状況となりましたが、上半期の落ち込み幅を補いきれず、前年同期との比較では、大幅な減収・減益となりました。2016/06/28 13:52
具体的には、当連結会計年度の売上高は32,871百万円(前年同期比11.9%減)、営業利益は1,112百万円(前年同期比37.3%減)、経常利益は1,567百万円(前年同期比40.9%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は895百万円(前年同期比30.1%減)となりました。
セグメント別の概況は次のとおりであります。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ③経常利益2016/06/28 13:52
当連結会計年度における経常利益は1,567百万円と、前連結会計年度に比し1,084百万円(前年同期比40.9%減)の減少となりました。これは、主にアンモニア系製品、ホルマリン・木材加工用接着剤、TAIC®(ゴム、プラスチック架橋助剤)、エンジニアリング事業等の販売が減少したこと等により減益となったことに加え、受取配当金等が減少したことによるものであります。
④親会社株主に帰属する当期純利益