建物(純額)
個別
- 2014年4月30日
- 20億7100万
- 2015年4月30日 -0.24%
- 20億6600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
(a)平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
(b)平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法
(c)平成19年4月1日以後に取得したもの
定額法
建物以外
(a)平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
(b)平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年4月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/07/17 15:00 - #2 固定資産除却損の注記
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/07/17 15:00
前事業年度(自 平成25年5月1日至 平成26年4月30日) 当事業年度(自 平成26年5月1日至 平成27年4月30日) 建物 0百万円 8百万円 構築物 5百万円 0百万円 - #3 担保に供している資産の注記
- 財団抵当に供している資産2015/07/17 15:00
担保付債務前事業年度(平成26年4月30日) 当事業年度(平成27年4月30日) 建物 2,030百万円 2,027百万円 構築物 82百万円 94百万円
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※2 有形固定資産に係る国庫補助金等の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2015/07/17 15:00
前事業年度(平成26年4月30日) 当事業年度(平成27年4月30日) 建物 6百万円 6百万円 機械及び装置 263百万円 277百万円