有価証券報告書-第148期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
1.前事業年度において、流動負債及び固定負債の「その他」に含めて計上しておりました「環境対策引当金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。なお、前事業年度の流動負債及び固定負債に計上された「環境対策引当金」は、それぞれ33百万円、253百万円であります。
2.前事業年度において、区分掲記しておりました無形固定資産の「リース資産」(当事業年度は、0百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書)
1.前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めて計上しておりました「環境対策引当金繰入額」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。なお、前事業年度の「環境対策引当金繰入額」は172百万円であります。
2.前事業年度において、区分掲記しておりました特別損失の「投資有価証券評価損」(当事業年度は、3百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
(貸借対照表)
1.前事業年度において、流動負債及び固定負債の「その他」に含めて計上しておりました「環境対策引当金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。なお、前事業年度の流動負債及び固定負債に計上された「環境対策引当金」は、それぞれ33百万円、253百万円であります。
2.前事業年度において、区分掲記しておりました無形固定資産の「リース資産」(当事業年度は、0百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書)
1.前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めて計上しておりました「環境対策引当金繰入額」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。なお、前事業年度の「環境対策引当金繰入額」は172百万円であります。
2.前事業年度において、区分掲記しておりました特別損失の「投資有価証券評価損」(当事業年度は、3百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。