トクヤマ(4043)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 30億5800万
- 2009年3月31日 -2.65%
- 29億7700万
- 2010年3月31日 -11.39%
- 26億3800万
- 2011年3月31日 -2.24%
- 25億7900万
- 2012年3月31日 -7.29%
- 23億9100万
- 2013年3月31日 -18.49%
- 19億4900万
- 2014年3月31日 +5.49%
- 20億5600万
- 2015年3月31日 -7.05%
- 19億1100万
- 2016年3月31日 -4.24%
- 18億3000万
- 2017年3月31日 +14.92%
- 21億300万
- 2018年3月31日 +21.59%
- 25億5700万
- 2019年3月31日 +4.18%
- 26億6400万
- 2020年3月31日 +19.18%
- 31億7500万
- 2021年3月31日 -3.72%
- 30億5700万
- 2022年3月31日 +13.25%
- 34億6200万
- 2023年3月31日 -20.05%
- 27億6800万
- 2024年3月31日 +17.09%
- 32億4100万
- 2025年3月31日 +15.52%
- 37億4400万
- 2026年3月31日 +12.87%
- 42億2600万
個別
- 2008年3月31日
- 22億2200万
- 2009年3月31日 -3.47%
- 21億4500万
- 2010年3月31日 -16.18%
- 17億9800万
- 2011年3月31日 -2.56%
- 17億5200万
- 2012年3月31日 -8.73%
- 15億9900万
- 2013年3月31日 -25.33%
- 11億9400万
- 2014年3月31日 +7.04%
- 12億7800万
- 2015年3月31日 -13.54%
- 11億500万
- 2016年3月31日 -8.78%
- 10億800万
- 2017年3月31日 +38.1%
- 13億9200万
- 2018年3月31日 +30.6%
- 18億1800万
- 2019年3月31日 ±0%
- 18億1800万
- 2020年3月31日 +10.29%
- 20億500万
- 2021年3月31日 +7.13%
- 21億4800万
- 2022年3月31日 -2.14%
- 21億200万
- 2023年3月31日 -15.89%
- 17億6800万
- 2024年3月31日 +24.26%
- 21億9700万
- 2025年3月31日 +14.02%
- 25億500万
- 2026年3月31日 +10.42%
- 27億6600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費のうち主要な費目および金額は、次のとおりです。2026/06/19 13:50
※4 一般管理費のうち主要な費目および金額は、次のとおりです。前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 給与手当 5,565 6,320 賞与引当金繰入額 712 785 退職給付費用 124 70
(注) 前連結会計年度の技術研究費には賞与引当金繰入額521百万円、退職給付費用76百万円、修繕引当金繰入額10百万円を含んでおります。前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 給与手当 5,255 6,722 賞与引当金繰入額 776 951 退職給付費用 151 143 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/19 13:50
ロ 賞与引当金
執行役員および従業員の次回賞与支給に備えるため、当連結会計年度負担分を支給見込額に基づき計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 13:50
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 投資損失引当金 1,385 619 277 1,727 賞与引当金 2,505 2,766 2,505 2,766 修繕引当金 6,139 5,645 4,128 7,656 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産…移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿
価切下げの方法により算定しております)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 3~50年
構築物 3~75年
機械及び装置 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権 …生産高比例法
その他 …定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/19 13:50