有価証券報告書-第152期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「リース債務」は、明瞭性の観点から表示科目の見直しを行い、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度において、「流動負債」の「リース債務」に表示していた41百万円は、「その他」に組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「リース債務」は、明瞭性の観点から表示科目の見直しを行い、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度において、「固定負債」の「リース債務」に表示していた150百万円は、「その他」に組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「貸倒引当金繰入額」「損害賠償損失引当金繰入額」「訴訟費用」は、明瞭性を高める観点から表示科目の見直しを行い、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度において、「特別損失」の「その他」に表示していた178百万円は、「貸倒引当金繰入額」38百万円、「損害賠償損失引当金繰入額」50百万円、「訴訟費用」90百万円に組み替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「リース債務」は、明瞭性の観点から表示科目の見直しを行い、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度において、「流動負債」の「リース債務」に表示していた41百万円は、「その他」に組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「リース債務」は、明瞭性の観点から表示科目の見直しを行い、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度において、「固定負債」の「リース債務」に表示していた150百万円は、「その他」に組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「貸倒引当金繰入額」「損害賠償損失引当金繰入額」「訴訟費用」は、明瞭性を高める観点から表示科目の見直しを行い、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度において、「特別損失」の「その他」に表示していた178百万円は、「貸倒引当金繰入額」38百万円、「損害賠償損失引当金繰入額」50百万円、「訴訟費用」90百万円に組み替えております。