機械装置及び運搬具(純額)、自己株式の処分、関係会社株式他4件
2008年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 345億5000万
- 自己株式の処分
- -100万
- 関係会社株式
- 144億2000万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 研究開発費 - 化成品事業
- -
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
2009年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 322億9600万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 164億2500万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 研究開発費 - 化成品事業
- -
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
2010年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 308億8300万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 168億8600万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 研究開発費 - 化成品事業
- -
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
2011年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 253億9600万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 186億8100万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 研究開発費 - 化成品事業
- -
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -8億4000万
2012年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 239億6900万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 210億3700万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 研究開発費 - 化成品事業
- -
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -6億1000万
2013年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 346億9400万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 223億5500万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 研究開発費 - 化成品事業
- -
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 15億3900万
2014年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 344億4900万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 317億1300万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -1億8900万
- 研究開発費 - 化成品事業
- -
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 26億7100万
2015年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 360億8700万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 426億200万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 5億7500万
- 研究開発費 - 化成品事業
- -
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 29億5400万
2016年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 372億8100万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 452億1800万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 1億7000万
- 研究開発費 - 化成品事業
- -
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -7億9500万
2017年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 421億3000万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 493億3700万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 300万
- 研究開発費 - 化成品事業
- -
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -15億8900万
2018年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 457億6800万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 601億9200万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 7800万
- 研究開発費 - 化成品事業
- -
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 9400万
2019年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 511億2700万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 660億4200万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 4600万
- 研究開発費 - 化成品事業
- 42億5600万
- 顧客補償等対応費用引当金
- 500万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -14億3900万
2020年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 510億5400万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 659億9200万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -17億3300万
- 研究開発費 - 化成品事業
- 45億1300万
- 顧客補償等対応費用引当金
- 500万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -9億600万
2021年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 431億1800万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 661億2600万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 1億4600万
- 研究開発費 - 化成品事業
- 44億9800万
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -16億7300万
2022年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 398億9400万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 240億1000万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -8800万
- 研究開発費 - 化成品事業
- 44億8900万
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 58億300万
2023年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 230億5600万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 177億300万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -1億9800万
- 研究開発費 - 化成品事業
- 48億5200万
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 5億7100万
2024年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 191億3100万
- 自己株式の処分
- -
- 関係会社株式
- 372億2200万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -7300万
- 研究開発費 - 化成品事業
- 57億6400万
- 顧客補償等対応費用引当金
- -
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 17億6400万