4044 セントラル硝子

時価

933億円

PER 予

8.9倍

2010年以降

赤字-233.86倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.36-0.98倍
（2010-2024年）

4.74%

ROE 予

8.7%

ROA 予

4.66%

機械装置及び運搬具（純額）、自己株式の処分、関係会社株式他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	機械装置及び運搬具（純額）	自己株式の処分	関係会社株式	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	研究開発費 - 化成品事業	顧客補償等対応費用引当金
2008/03	346億	-1百万	144億	-	-	-
2009/03	323億 -6.5%	-	164億 +13.9%	-	-	-
2010/03	309億 -4.4%	-	169億 +2.8%	-	-	-
2011/03	254億 -17.8%	-	187億 +10.6%	-	-	-
2012/03	240億 -5.6%	-	210億 +12.6%	-	-	-
2013/03	347億 +44.7%	-	224億 +6.3%	-	-	-
2014/03	344億 -0.7%	-	317億 +41.9%	-1.89億	-	-
2015/03	361億 +4.8%	-	426億 +34.3%	5.75億黒転	-	-
2016/03	373億 +3.3%	-	452億 +6.1%	1.7億 -70.4%	-	-
2017/03	421億 +13%	-	493億 +9.1%	0.03億 -98.2%	-	-
2018/03	458億 +8.6%	-	602億 +22%	0.78億大幅増	-	-
2019/03	511億 +11.7%	-	660億 +9.7%	0.46億 -41%	42.6億	5百万
2020/03	511億 -0.1%	-	660億 -0.1%	-17.3億赤転	45.1億 +6%	5百万 ±0%
2021/03	431億 -15.5%	-	661億 +0.2%	1.46億黒転	45億 -0.3%	-
2022/03	399億 -7.5%	-	240億 -63.7%	-0.88億赤転	44.9億 -0.2%	-
2023/03	231億 -42.2%	-	177億 -26.3%	-1.98億赤拡	48.5億 +8.1%	-
2024/03	191億 -17%	-	-	-0.73億赤縮	-	-

2008年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 345億5000万
自己株式の処分: -100万
関係会社株式: 144億2000万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -

2009年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 322億9600万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 164億2500万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -

2010年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 308億8300万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 168億8600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -

2011年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 253億9600万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 186億8100万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -

2012年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 239億6900万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 210億3700万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -

2013年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 346億9400万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 223億5500万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -

2014年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 344億4900万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 317億1300万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -1億8900万
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -

2015年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 360億8700万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 426億200万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 5億7500万
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -

2016年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 372億8100万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 452億1800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 1億7000万
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -

2017年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 421億3000万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 493億3700万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 300万
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -

2018年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 457億6800万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 601億9200万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 7800万
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -

2019年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 511億2700万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 660億4200万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 4600万
研究開発費 - 化成品事業: 42億5600万
顧客補償等対応費用引当金: 500万

2020年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 510億5400万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 659億9200万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -17億3300万
研究開発費 - 化成品事業: 45億1300万
顧客補償等対応費用引当金: 500万

2021年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 431億1800万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 661億2600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 1億4600万
研究開発費 - 化成品事業: 44億9800万
顧客補償等対応費用引当金: -

2022年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 398億9400万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 240億1000万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -8800万
研究開発費 - 化成品事業: 44億8900万
顧客補償等対応費用引当金: -

2023年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 230億5600万
自己株式の処分: -
関係会社株式: 177億300万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -1億9800万
研究開発費 - 化成品事業: 48億5200万
顧客補償等対応費用引当金: -

2024年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 191億3100万
自己株式の処分: -
関係会社株式: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -7300万
研究開発費 - 化成品事業: -
顧客補償等対応費用引当金: -