大阪ソーダ（4046）のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7億8400万
- 2009年3月31日 -18.37%
- 6億4000万
- 2010年3月31日 -26.88%
- 4億6800万
- 2011年3月31日 -44.23%
- 2億6100万
- 2012年3月31日 -63.98%
- 9400万
- 2013年3月31日 -56.38%
- 4100万
- 2014年3月31日 -46.34%
- 2200万
- 2015年3月31日 +772.73%
- 1億9200万
- 2016年3月31日 +19.27%
- 2億2900万
- 2017年3月31日 -19.65%
- 1億8400万
- 2018年3月31日 +134.78%
- 4億3200万
- 2019年3月31日 -29.4%
- 3億500万
- 2020年3月31日 -24.26%
- 2億3100万
- 2021年3月31日 -20.35%
- 1億8400万
- 2022年3月31日 -15.76%
- 1億5500万
- 2022年6月30日 -14.19%
- 1億3300万
- 2022年9月30日 -16.54%
- 1億1100万
- 2022年12月31日 -6.31%
- 1億400万
- 2023年3月31日 -1.92%
- 1億200万
- 2023年6月30日 -1.96%
- 1億
- 2023年9月30日 +9%
- 1億900万
- 2023年12月31日 +0.92%
- 1億1000万
- 2024年3月31日 -4.55%
- 1億500万
- 2024年6月30日 -9.52%
- 9500万
- 2024年9月30日 -8.42%
- 8700万
- 2024年12月31日 -9.2%
- 7900万
- 2025年3月31日 +3.8%
- 8200万
- 2025年6月30日 -12.2%
- 7200万
- 2025年9月30日 -20.83%
- 5700万
- 2025年12月31日 -10.53%
- 5100万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 22億6600万
個別
- 2008年3月31日
- 7億8100万
- 2009年3月31日 -18.18%
- 6億3900万
- 2010年3月31日 -27.07%
- 4億6600万
- 2011年3月31日 -44.21%
- 2億6000万
- 2012年3月31日 -64.23%
- 9300万
- 2013年3月31日 -56.99%
- 4000万
- 2014年3月31日 -45%
- 2200万
- 2015年3月31日 +772.73%
- 1億9200万
- 2016年3月31日 +18.23%
- 2億2700万
- 2017年3月31日 -19.82%
- 1億8200万
- 2018年3月31日 +131.32%
- 4億2100万
- 2019年3月31日 -31.35%
- 2億8900万
- 2020年3月31日 -24.91%
- 2億1700万
- 2021年3月31日 -23.04%
- 1億6700万
- 2022年3月31日 -17.37%
- 1億3800万
- 2023年3月31日 -45.65%
- 7500万
- 2024年3月31日 +6.67%
- 8000万
- 2025年3月31日 -33.75%
- 5300万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 22億4700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 16:30
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2026/06/25 16:30
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他(有形固定資産) 4百万円 4百万円 ソフトウエア 2百万円 2百万円 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/25 16:30
基幹システム更新 ソフトウエア 2,101百万円
ソフトウエア仮勘定 805百万円 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 16:30
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
