有価証券報告書-第160期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
1.資産の評価基準および評価方法
(1)有価証券
満期保有目的の債券・・償却原価法(定額法)
子会社株式および関連会社株式・・移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの・・決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により
処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの・・移動平均法による原価法
(2)デリバティブ
時価法
(3)たな卸資産
製 品・仕 掛 品・・総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく
簿価切下げの方法)
商品・原材料・貯蔵品・・移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づ
く簿価切下げの方法)
(1)有価証券
満期保有目的の債券・・償却原価法(定額法)
子会社株式および関連会社株式・・移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの・・決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により
処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの・・移動平均法による原価法
(2)デリバティブ
時価法
(3)たな卸資産
製 品・仕 掛 品・・総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく
簿価切下げの方法)
商品・原材料・貯蔵品・・移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づ
く簿価切下げの方法)