有価証券報告書-第141期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
主として定率法を採用しております。
なお、当社及び一部の連結子会社は1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下の通りであります。

建物及び構築物	15～47年
機械装置及び運搬具	2～20年

また、通常の稼働時間を著しく超えて稼働した機械装置について、超過稼働時間を基準に増加償却を実施しております。