- 4097
- 2026/09/01
- 時価
- 691億円
- PER 予
- 14.94倍
- 2010年以降
- 7.42-16.92倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.8倍
- 2010年以降
- 0.49-1.02倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.21%
- ROE 予
- 5.35%
- ROA 予
- 3.66%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
高圧ガス工業（4097）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 23億410万
- 2008年3月31日 -58.08%
- 9億6586万
- 2009年3月31日 -64.38%
- 3億4402万
- 2010年3月31日 +187.22%
- 9億8810万
- 2011年3月31日 -21.04%
- 7億8022万
- 2012年3月31日 -4.89%
- 7億4202万
- 2013年3月31日 +45.68%
- 10億8095万
- 2014年3月31日 +48.97%
- 16億1030万
- 2015年3月31日 +137.18%
- 38億1939万
- 2016年3月31日 -40%
- 22億9168万
- 2017年3月31日 +48.04%
- 33億9270万
- 2018年3月31日 +26.44%
- 42億8987万
- 2019年3月31日 -15.03%
- 36億4531万
- 2020年3月31日 -24.75%
- 27億4324万
- 2021年3月31日 +66.25%
- 45億6066万
- 2022年3月31日 -20.11%
- 36億4360万
- 2023年3月31日 -0.31%
- 36億3227万
- 2024年3月31日 +93.85%
- 70億4100万
- 2025年3月31日 -12.04%
- 61億9300万
- 2026年3月31日 +35.99%
- 84億2200万
個別
- 2007年3月31日
- 21億131万
- 2008年3月31日 -58.74%
- 8億6696万
- 2009年3月31日 -63.57%
- 3億1581万
- 2010年3月31日 +169.54%
- 8億5125万
- 2011年3月31日 -19.79%
- 6億8279万
- 2012年3月31日 +1.14%
- 6億9059万
- 2013年3月31日 +37.73%
- 9億5116万
- 2014年3月31日 +39.68%
- 13億2859万
- 2015年3月31日 +127.78%
- 30億2628万
- 2016年3月31日 -37.45%
- 18億9299万
- 2017年3月31日 +45.7%
- 27億5815万
- 2018年3月31日 +23.22%
- 33億9854万
- 2019年3月31日 -14.42%
- 29億831万
- 2020年3月31日 -27.88%
- 20億9747万
- 2021年3月31日 +75.07%
- 36億7207万
- 2022年3月31日 -9.85%
- 33億1033万
- 2023年3月31日 -0.65%
- 32億8874万
- 2024年3月31日 +93.69%
- 63億7000万
- 2025年3月31日 -10.97%
- 56億7100万
- 2026年3月31日 +31.41%
- 74億5200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 12:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △1,427 百万円 3,644 百万円 法人税等及び税効果額 1,086 百万円 △1,075 百万円 その他有価証券評価差額金 △868 百万円 2,253 百万円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 12:04
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) ・繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 2,571 百万円 3,389 百万円 前払年金費用 38 百万円 56 百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 12:04
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) ・繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 2,910 百万円 3,961 百万円 子会社土地の評価差額金 500 百万円 500 百万円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
