固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 324億5100万
- 2019年3月31日 +6.94%
- 347億300万
個別
- 2018年3月31日
- 312億9200万
- 2019年3月31日 +7.52%
- 336億4600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/26 14:06
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 5~50年
機械及び装置 4~10年
(2)無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 14:06 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内容は次の通りであります。2019/06/26 14:06
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 機械装置及び運搬具 15 37 その他の有形固定資産 8 12 その他の無形固定資産 0 0 解体撤去費用等 85 79 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/06/26 14:06 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/26 14:06
(単位:百万円) - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 14:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △1,343 △1,340 その他有価証券評価差額金 △1,246 △1,227
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 14:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △1,343 △1,340 その他有価証券評価差額金 △1,255 △1,233
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローは26億3千2百万円の収入(前年同期は38億5千8百万円の収入)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益29億5千6百万円、減価償却費21億5千5百万円、たな卸資産の増加額21億4千8百万円、仕入債務の増加額6億5千4百万円、法人税等の支払額12億4千1百万円を加減したことによるものであります。2019/06/26 14:06
投資活動によるキャッシュ・フローは固定資産の取得による支出等があり、39億6千6百万円の支出(前年同期は17億8千4百万円の支出)となりました。
財務活動によるキャッシュ・フローは借入金の返済による支出や配当金の支払等がありましたが、長期借入れによる収入により、14億4千5百万円の収入(前年同期は16億8千3百万円の支出)となりました。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/26 14:06
①有形固定資産
主として定額法によっております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ます。2019/06/26 14:06
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/06/26 14:06
主として定額法によっております。