有価証券報告書-第157期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
有報資料
次年度につきましては、円安の影響を受けた輸入原材料価格の高止まり等、厳しい事業環境が今後も続くものと予想されます。このような状況のもと、当社グループといたしましては、継続的な黒字体質を確固たるものとするため、これまで以上に販売の強化、新製品開発、コスト削減に積極的に取り組み、更なる収益構造の強化に努めてまいります。
次年度は以下3点を重点項目として、鋭意取り組んでまいります。
(1)「選択と集中」の推進
低採算製品群の撤退検証と遊休拠点活用及び関係会社のあり方を検討
(2)販売戦略の実践
顧客とのリレーション強化と材料費高騰に伴う価格転嫁の同期化実施及び材料開発顧客との連携強化による新規開発製品の早期立ち上げ
(3)コスト削減の更なる追求
前中期経営計画に実施した人件費圧縮や減損効果の具現化と経費削減及び管理体制の再構築
次年度は以下3点を重点項目として、鋭意取り組んでまいります。
(1)「選択と集中」の推進
低採算製品群の撤退検証と遊休拠点活用及び関係会社のあり方を検討
(2)販売戦略の実践
顧客とのリレーション強化と材料費高騰に伴う価格転嫁の同期化実施及び材料開発顧客との連携強化による新規開発製品の早期立ち上げ
(3)コスト削減の更なる追求
前中期経営計画に実施した人件費圧縮や減損効果の具現化と経費削減及び管理体制の再構築