日本化学産業(4094)の売上高の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年9月30日
- 127億4067万
- 2011年9月30日 -13.98%
- 109億5892万
- 2012年9月30日 -18.18%
- 89億6705万
- 2013年9月30日 +5.52%
- 94億6210万
- 2014年9月30日 +1.67%
- 96億1997万
- 2015年9月30日 -5.75%
- 90億6643万
- 2016年9月30日 +2.18%
- 92億6439万
- 2017年9月30日 +10.96%
- 102億7983万
- 2018年9月30日 +17.84%
- 121億1413万
- 2019年9月30日 -9.61%
- 109億5005万
- 2020年9月30日 -20.37%
- 87億1991万
- 2021年9月30日 +28.03%
- 111億6390万
- 2022年9月30日 +15.32%
- 128億7452万
- 2023年9月30日 -16.08%
- 108億421万
- 2024年9月30日 +15.83%
- 125億1406万
- 2025年9月30日 +6.2%
- 132億8939万
個別
- 2014年9月30日
- 92億5500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)2023/11/14 10:38
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 主力の薬品事業においては、2023年4月に営業・生産・研究開発部門を一体化するとともにマーケティング部を新設する等の組織改革を行い、部門全体で課題に取り組む体制を整えました。2023/11/14 10:38
二次電池用正極材の受託加工は、安定的に生産・出荷を行いました。また、新製品・新規用途開発品の早期の実績化及び新規ユーザーの開拓を推進し、既存製品の販売・生産数量の確保を目指しましたが、電子部品のサプライチェーン全体での在庫調整の影響が予想以上に長引いたことにより、製品の販売数量は減少いたしました。更に、当社の扱う主要な非鉄金属相場の下落影響を受け、販売単価が下がったことも売上高の減少に影響いたしました。利益面では、物価の上昇、需要の減少に対応すべく、製造原価の改善、高収益な製品の構成の拡大、経営資源の効率化を進めましたが、販売数量の減少の影響等で営業利益は減少いたしました。
その結果、売上高は前年同四半期比2,122百万円 19.4%減の8,826百万円となり、営業利益は前年同四半期比733百万円 43.9%減の936百万円となりました。