日本化学産業(4094)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 154億311万
- 2010年12月31日 +25.17%
- 192億8026万
- 2011年12月31日 -16.99%
- 160億439万
- 2012年12月31日 -16.2%
- 134億1226万
- 2013年12月31日 +6.88%
- 143億3518万
- 2014年12月31日 +1.87%
- 146億382万
- 2015年12月31日 -4.72%
- 139億1449万
- 2016年12月31日 +4.85%
- 145億8956万
- 2017年12月31日 +11.55%
- 162億7436万
- 2018年12月31日 +14.11%
- 185億7121万
- 2019年12月31日 -10.68%
- 165億8713万
- 2020年12月31日 -15.38%
- 140億3522万
- 2021年12月31日 +23.52%
- 173億3656万
- 2022年12月31日 +7.45%
- 186億2895万
- 2023年12月31日 -10.78%
- 166億2070万
- 2024年12月31日 +16.07%
- 192億9164万
- 2025年12月31日 +6.84%
- 206億1149万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/14 9:03
1. 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:千円) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 主力の薬品事業においては、営業・生産・研究開発部門を一体化する組織改革を行い、部門全体で中期経営計画の実現に向けた取り組みを強化するとともに、マーケティング部を新設し、市場分析に基づいた計画策定を図りました。2024/02/14 9:03
その取り組みを通じて二次電池用正極材の受託加工は、安定的に生産・出荷を行いました。一方で、既存製品は自動車関連でも一定の需要回復がみられましたが、電子部品は一部の企業では在庫が減少しているものの、サプライチェーン全体として在庫調整の影響が予想以上に長引き、製品の販売数量は減少いたしました。加えて、当社の扱う主要な非鉄金属相場の下落影響を受け、販売単価が下がったことも売上高の減少に影響いたしました。利益面では、物価の上昇、需要の減少に対応すべく、製造原価の改善、高収益な製品の構成の拡大を進めましたが、需要の減少を補いきれず営業利益は減少いたしました。
その結果、売上高は前年同四半期比2,063百万円 13.2%減の13,599百万円となり、営業利益は前年同四半期比716百万円 31.6%減の1,547百万円となりました。