東邦アセチレン(4093)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億2329万
- 2009年3月31日 -4.16%
- 3億983万
- 2010年3月31日 -7.63%
- 2億8618万
- 2011年3月31日 +4.89%
- 3億17万
- 2012年3月31日 +0.53%
- 3億177万
- 2013年3月31日 +1.35%
- 3億585万
- 2014年3月31日 +2.92%
- 3億1477万
- 2015年3月31日 +0.93%
- 3億1771万
- 2016年3月31日 +3.71%
- 3億2949万
- 2017年3月31日 +6.02%
- 3億4934万
- 2018年3月31日 +4.23%
- 3億6413万
- 2019年3月31日 +1.68%
- 3億7026万
- 2020年3月31日 +0.9%
- 3億7359万
- 2021年3月31日 +0.35%
- 3億7491万
- 2022年3月31日 +1.97%
- 3億8230万
- 2023年3月31日 +2.98%
- 3億9369万
- 2024年3月31日 +3.53%
- 4億760万
- 2025年3月31日 -0.29%
- 4億643万
- 2026年3月31日 +4.81%
- 4億2599万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1684万
- 2009年3月31日 -11.09%
- 1億388万
- 2010年3月31日 -25.8%
- 7708万
- 2011年3月31日 +12.47%
- 8669万
- 2012年3月31日 -5.26%
- 8213万
- 2013年3月31日 +3.13%
- 8470万
- 2014年3月31日 +8.16%
- 9161万
- 2015年3月31日 -3.45%
- 8845万
- 2016年3月31日 +3.51%
- 9156万
- 2017年3月31日 +8.92%
- 9972万
- 2018年3月31日 +1.81%
- 1億153万
- 2019年3月31日 +3.64%
- 1億523万
- 2020年3月31日 +1.28%
- 1億657万
- 2021年3月31日 +3.17%
- 1億996万
- 2022年3月31日 +1.93%
- 1億1208万
- 2023年3月31日 +6.81%
- 1億1972万
- 2024年3月31日 -0.6%
- 1億1900万
- 2025年3月31日 -3.26%
- 1億1512万
- 2026年3月31日 +5.38%
- 1億2132万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 15:39
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び賞与 3,489,051 3,631,115 賞与引当金繰入額 396,215 415,341 役員賞与引当金繰入額 32,545 21,525 退職給付費用 163,700 197,332 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社グループは主として定率法(一部定額法)を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2026/06/25 15:39 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/25 15:39
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 2,149 656 2,149 656 賞与引当金 115,127 121,326 115,127 121,326 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:39
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 9,546千円 11,082千円 賞与引当金 35,205 38,181 未払社会保険料 5,879 6,344
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:39
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 24,491千円 35,435千円 賞与引当金 134,757 144,707 退職給付に係る負債 460,037 488,735
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(一部定額法)を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2026/06/25 15:39