有価証券報告書-第108期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めておりました「受取賃貸料」は、当連結会計年度より重要性が増したことから、独立掲記することと致しました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた22百万円を「受取賃貸料」に組替えたことにより、「その他」は75百万円として表示しております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「受取賃貸料」は、当連結会計年度より重要性が増したことから、独立掲記することと致しました。また、「長期前払費用の増減額」は当連結会計年度より重要性が乏しいことから、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた23百万円と「長期前払費用の増減額」に表示していた△248百万円を、「受取賃貸料」△22百万円、「その他」△202百万円としてそれぞれ組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めておりました「受取賃貸料」は、当連結会計年度より重要性が増したことから、独立掲記することと致しました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた22百万円を「受取賃貸料」に組替えたことにより、「その他」は75百万円として表示しております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「受取賃貸料」は、当連結会計年度より重要性が増したことから、独立掲記することと致しました。また、「長期前払費用の増減額」は当連結会計年度より重要性が乏しいことから、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた23百万円と「長期前払費用の増減額」に表示していた△248百万円を、「受取賃貸料」△22百万円、「その他」△202百万円としてそれぞれ組替えております。