チタン工業(4098)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 酸化鉄関連事業の推移 - 全期間
連結
- 2019年9月30日
- -4300万
- 2019年12月31日 -160.47%
- -1億1200万
- 2020年3月31日 -31.25%
- -1億4700万
- 2020年6月30日
- -4900万
- 2020年9月30日 -226.53%
- -1億6000万
- 2020年12月31日 -51.88%
- -2億4300万
- 2021年3月31日 -9.47%
- -2億6600万
- 2021年6月30日
- -900万
- 2021年9月30日 -255.56%
- -3200万
- 2021年12月31日 -112.5%
- -6800万
- 2022年3月31日 -11.76%
- -7600万
- 2022年6月30日
- 2700万
- 2022年9月30日 -40.74%
- 1600万
- 2022年12月31日
- -3800万
- 2023年3月31日
- -2000万
- 2023年6月30日 ±0%
- -2000万
- 2023年9月30日 -465%
- -1億1300万
- 2023年12月31日 -115.93%
- -2億4400万
- 2024年3月31日 -51.23%
- -3億6900万
- 2024年9月30日
- 6400万
- 2025年3月31日 +139.06%
- 1億5300万
- 2025年9月30日 -13.07%
- 1億3300万
- 2026年3月31日 +35.34%
- 1億8000万
個別
- 2013年3月31日
- 1500万
- 2013年6月30日 -6.67%
- 1400万
- 2013年9月30日
- -3700万
- 2013年12月31日 -21.62%
- -4500万
- 2014年3月31日
- -2500万
- 2014年6月30日
- 2800万
- 2014年9月30日 ±0%
- 2800万
- 2014年12月31日 -75%
- 700万
- 2015年3月31日 +271.43%
- 2600万
- 2015年6月30日 -84.62%
- 400万
- 2015年9月30日 +25%
- 500万
- 2015年12月31日 -80%
- 100万
- 2016年3月31日 +100%
- 200万
- 2016年6月30日 +800%
- 1800万
- 2016年9月30日
- -700万
- 2016年12月31日 -557.14%
- -4600万
- 2017年3月31日 -15.22%
- -5300万
- 2017年6月30日
- 1100万
- 2017年9月30日
- -1300万
- 2017年12月31日
- -800万
- 2018年3月31日
- 900万
- 2018年6月30日 +222.22%
- 2900万
- 2018年9月30日 -3.45%
- 2800万
- 2018年12月31日 -39.29%
- 1700万
- 2019年3月31日 +323.53%
- 7200万
- 2019年6月30日 -93.06%
- 500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社は、酸化チタン、酸化鉄を基本にして組織が構成されており、各製品単位で包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/24 13:05
したがいまして、当社は、「酸化チタン関連事業」及び「酸化鉄関連事業」の2つを報告セグメントとしております。
「酸化チタン関連事業」は、酸化チタン及び高付加価値品の超微粒子酸化チタン等の製造及び販売を行っております。「酸化鉄関連事業」は、酸化鉄等の製造及び販売を行っております。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2026/06/24 13:05
顧客の氏名又は名称 売上高 関連するセグメント名 森下産業株式会社 1,610 酸化チタン関連事業、酸化鉄関連事業 稲畑産業株式会社 1,389 酸化チタン関連事業、酸化鉄関連事業 株式会社東芝 1,331 酸化チタン関連事業 岩瀬コスファ株式会社 867 酸化チタン関連事業、酸化鉄関連事業 - #3 事業の内容
- (1)酸化チタン関連事業 酸化チタン、超微粒子酸化チタン及びチタン酸リチウム等2026/06/24 13:05
(2)酸化鉄関連事業 酸化鉄等
(3)その他 副産物等 - #4 従業員の状況(連結)
- ①連結会社の状況2026/06/24 13:05
(注)1 従業員数は就業人員であり、嘱託(40人)を含んでおり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。2026年3月31日現在 酸化チタン関連事業 112 (6) 酸化鉄関連事業 41 (1) 報告セグメント計 153 (7)
2 全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門・共通部門に所属しているものであります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- その結果、当セグメントの売上高は4,981百万円(前連結会計年度比8.1%増)となり、販売価格値上げの効果及びコスト削減の実施などにより、営業利益は108百万円(前連結会計年度は営業利益1百万円)となりました。2026/06/24 13:05
(酸化鉄関連事業)
酸化鉄関連事業につきましては、ブレーキパッド向け製品の新規採用や化粧品向け製品の出荷が増加したことに加え、販売価格値上げの効果がありましたものの、トナー向け製品の出荷が減少いたしました。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2026/06/24 13:05
当社グループは、原則として、事業用資産については、「酸化チタン関連事業」及び「酸化鉄関連事業」等の各区分を基準としてグルーピングを行っております。一方で、賃貸資産、遊休資産については、個別グルーピングを行っております。これらのグルーピングを行ったうえで、減損の兆候の把握を行っております。減損の兆候は、営業活動から生ずる損益の継続的なマイナス、市場価格の著しい下落に加え、経営環境の著しい悪化や、資産の使用範囲又は方法について回収可能価額を著しく低下させる変化の有無等の観点から把握を行っております。減損の兆候が認められる資産グループについては、減損損失の認識の要否を判定し、計上が必要と判断した場合には、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額又は使用価値のいずれか高い方の金額)まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。
減損損失の認識及び測定にあたっては、決算時点で入手可能な情報等に基づき将来キャッシュ・フローを見積もっておりますが、市場動向の変化や将来の不確実な経営環境の変動等により、当該見積額の前提とした条件や仮定に変更が生じた場合、翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。