有価証券報告書-第117期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「為替差益」は、営業外収益の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。また、前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取補償金」、「不動産賃貸料」、「補助金収入」は、営業外収益の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取補償金」8百万円、「不動産賃貸料」6百万円、「補助金収入」4百万円、「その他」8百万円は、「為替差益」1百万円、「その他」25百万円として組み替えております。