構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

その他の有形固定資産
主として定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2024/06/28 14:00

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※6 固定資産売却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)		当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
建物及び構築物	1	百万円	-	百万円

2024/06/28 14:00

#3 固定資産廃棄損の注記（連結）

※5 固定資産廃棄損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)		当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
建物及び構築物	135	百万円	130	百万円
機械装置及び運搬具	311		43

2024/06/28 14:00

#4 減損損失に関する注記（連結）

(1)当社

場所	用途	セグメント	種類	減損損失(百万円)
泉工場(大阪府泉大津市)	遊休資産(製造設備)	高純度薬品	建物及び構築物	129
			機械装置及び運搬具	293
			その他	3

上記資産につきましては、リチウムイオン二次電池用の添加剤の既存生産設備について、足元の市場環境および生産状況を勘案した結果、当面の稼働見込みが著しく低下したことから遊休資産として取り扱うこととし、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(426百万円)として特別損失に計上しています。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定していますが、算定が困難なことから、正味売却価額を零として評価しています。

2024/06/28 14:00

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他の有形固定資産
定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2024/06/28 14:00