有価証券報告書-第11期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
※6 前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、原則としてビジネスユニットを基本として事業、製造工程、地域等の関連性に基づき資産のグルーピングを実施しております。また、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。当連結会計年度において、31,183百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。減損損失を認識した主要な資産は以下の通りであります。
減損損失の内訳
・テレフタル酸製造設備
10,430百万円(内、機械装置9,196百万円、その他1,234百万円)
インドのエムシーシー・ピーティーエー・インディア社のテレフタル酸製造設備については、市況の低迷により収益性が大幅に低下しており、当面回復の可能性が低いことから投資の回収が一部見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定し、将来キャッシュ・フローを11.9%で割り引いて算定しております。
・医薬品研究施設
4,432百万円(内、土地1,870百万円、建物及び構築物1,845百万円、その他717百万円)
かずさ事業所は、閉鎖の意思決定に伴い、将来遊休化する見込みであるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額であり、合理的に算定された価額(不動産鑑定等)に基づき算定しております。
・医薬品製造設備
2,161百万円(内、建物及び構築物1,048百万円、機械装置及び運搬具901百万円、その他212百万円)
鹿島工場については、売却することとなったため、田辺三菱製薬㈱及び田辺三菱製薬工場㈱の製造設備等の帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額であり、売却予定価額に基づき算定しております。
・負極材製造設備
1,742百万円(内、建設仮勘定1,620百万円、その他122百万円)
中国の青島雅能都化成社の負極材製造設備については、販売数量が伸長せず、当初計画を大きく下回っており、当面大幅な増加の可能性が低くなったことを受けて販売計画を見直した結果、将来の生産計画において使用予定の見込めない一部の設備について、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。
・正極材製造設備
1,739百万円(内、機械装置1,207百万円、建物及び構築物502百万円、その他30百万円)
正極材製造設備については、販売数量が低迷し、当面大幅な増加の可能性が低くなったことから当該プラントの操業停止の決定を行ったことを契機として、グルーピングを見直した結果、投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しております。また、割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため割引率の記載を省略しております。
・医療用医薬品販売の独占的権利
1,600百万円(内、投資その他の資産 その他1,600百万円)
医療用医薬品販売の独占的権利については、事業環境等の変化に伴い、当該販売権の将来キャッシュ・フロー見積額が帳簿価額を下回っているため、回収可能価額(備忘価額)まで減額いたしました。
・医薬品事業の管理及び販売業務にかかる施設
1,215百万円(内、土地1,161百万円、建物及び構築物54百万円)
当連結会計年度において、田辺三菱製薬㈱は本社機能の集約・移転を実施しており、平野町1号ビルは当該集約・移転に伴い遊休資産となるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額であり、合理的に算定された価額(不動産鑑定等)に基づき算定しております。
・産業ガス製造設備
1,189百万円(内、機械装置1,189百万円)
マレーシアのリーデン・ナショナル・オキシジェン社は、遊休資産となっているガス製造設備について、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額であり、合理的に算定された価額(市場価額等)に基づき算定しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、原則としてビジネスユニットを基本として事業、製造工程、地域等の関連性に基づき資産のグルーピングを実施しております。また、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。当連結会計年度において、78,992百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。減損損失を認識した主要な資産は以下の通りであります。
減損損失の内訳
・テレフタル酸製造設備(注1 インド)
43,217百万円(内、機械装置37,100百万円、その他6,117百万円)
インドのエムシーシー・ピーティーエー・インディア社のテレフタル酸製造設備については、業績が低迷しており、将来においても事業環境の回復が想定できないことにより、投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しております。また、割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため割引率の記載を省略しております。
・テレフタル酸製造設備(注2 中国)
20,435百万円(内、機械装置18,652百万円、その他1,783百万円)
中国の寧波三菱化学社のテレフタル酸製造設備については、業績が低迷しており、将来においても事業環境の回復が想定できないことにより、投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額で測定しております。
・遺伝子組換え人血清アルブミン製剤製造設備
3,329百万円(内、建物及び構築物2,019百万円、土地594百万円、機械装置及び運搬具548百万円、その他168百万円)
田辺三菱製薬グループは、遺伝子組換え人血清アルブミン製剤にかかる事業について生産再開の準備を進めておりますが、当連結会計年度において再開計画に遅れが生じることが明らかになり、同社グループの現状も踏まえ、当該事業にかかる計画を見直しました。この結果、「治療用途から非治療用途に主軸を移行」したこと等から、㈱バイファの遺伝子組換え人血清アルブミン製剤製造設備については、従前の計画よりも事業規模が大幅に縮小する見込みとなり、将来キャッシュ・フロー見積額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額であり、合理的に算定された価額(不動産鑑定評価額等)に基づき算定しております。
・電解液製造設備
3,076百万円(内、機械装置2,804百万円、その他272百万円)
イギリスのエムシー・イオニック・ソリューションズ・ユーケー社の電解液製造設備については、販売数量が伸長せず、当面大幅な増加の可能性が低くなったことから当該プラントの操業休止の決定を行い、その結果、投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しております。また、割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため割引率の記載を省略しております。
・トナー製造設備、製品倉庫及び共通建屋
2,033百万円(内、建物及び構築物1,668百万円、機械装置255百万円、その他110百万円)
米国の三菱化学イメージング社のトナー製造設備、製品倉庫及び共通建屋については、市場環境悪化により収益性が大幅に低下したことから当該プラントの操業停止の決定を行い、その結果、投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定し、将来キャッシュ・フローを12.5%で割り引いて算定しております。
・産業ガス製造設備
1,386百万円(内、機械装置1,386百万円)
シンガポールのリーデン・ナショナル・オキシジェン社の産業ガス製造設備については、事業環境の変化に伴い収益性が低下する見込みとなり、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回ったため、回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定し、将来キャッシュ・フローを10.1%で割り引いて算定しております。
・特殊合成樹脂製造設備
1,145百万円(内、機械装置1,102百万円、建物及び構築物43百万円)
米国のルーサイト・インターナショナル社の特殊合成樹脂製造設備については、将来の工場閉鎖の意思決定に伴い投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しております。また、割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため割引率の記載を省略しております。
当社グループは、原則としてビジネスユニットを基本として事業、製造工程、地域等の関連性に基づき資産のグルーピングを実施しております。また、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。当連結会計年度において、31,183百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。減損損失を認識した主要な資産は以下の通りであります。
| 用途 | 場所 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| テレフタル酸製造設備 | エムシーシー・ピーティーエー・ インディア社 (インド・西ベンガル州) | 機械装置等 | 10,430 |
| 医薬品研究施設 | 田辺三菱製薬㈱ かずさ事業所 (千葉県木更津市) | 土地、建物及び構築物等 | 4,432 |
| 医薬品製造設備 | 田辺三菱製薬㈱及び田辺三菱製薬工場㈱ 鹿島工場 (茨城県神栖市) | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 | 2,161 |
| 負極材製造設備 | 青島雅能都化成社 (中国・山東省) | 建設仮勘定等 | 1,742 |
| 正極材製造設備 | 三菱化学㈱ 水島事業所 (岡山県倉敷市) | 機械装置、建物及び構築物等 | 1,739 |
| 医療用医薬品販売の独占的権利 | 田辺三菱製薬㈱ (大阪市中央区) | 販売権 | 1,600 |
| 医薬品事業の管理及び販売業務にかかる施設 | 田辺三菱製薬㈱ 平野町1号ビル (大阪市中央区) | 土地、建物及び構築物 | 1,215 |
| 産業ガス製造設備 | リーデン・ナショナル・オキシジェン社 (マレーシア・パハン州) | 機械装置 | 1,189 |
減損損失の内訳
・テレフタル酸製造設備
10,430百万円(内、機械装置9,196百万円、その他1,234百万円)
インドのエムシーシー・ピーティーエー・インディア社のテレフタル酸製造設備については、市況の低迷により収益性が大幅に低下しており、当面回復の可能性が低いことから投資の回収が一部見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定し、将来キャッシュ・フローを11.9%で割り引いて算定しております。
・医薬品研究施設
4,432百万円(内、土地1,870百万円、建物及び構築物1,845百万円、その他717百万円)
かずさ事業所は、閉鎖の意思決定に伴い、将来遊休化する見込みであるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額であり、合理的に算定された価額(不動産鑑定等)に基づき算定しております。
・医薬品製造設備
2,161百万円(内、建物及び構築物1,048百万円、機械装置及び運搬具901百万円、その他212百万円)
鹿島工場については、売却することとなったため、田辺三菱製薬㈱及び田辺三菱製薬工場㈱の製造設備等の帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額であり、売却予定価額に基づき算定しております。
・負極材製造設備
1,742百万円(内、建設仮勘定1,620百万円、その他122百万円)
中国の青島雅能都化成社の負極材製造設備については、販売数量が伸長せず、当初計画を大きく下回っており、当面大幅な増加の可能性が低くなったことを受けて販売計画を見直した結果、将来の生産計画において使用予定の見込めない一部の設備について、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。
・正極材製造設備
1,739百万円(内、機械装置1,207百万円、建物及び構築物502百万円、その他30百万円)
正極材製造設備については、販売数量が低迷し、当面大幅な増加の可能性が低くなったことから当該プラントの操業停止の決定を行ったことを契機として、グルーピングを見直した結果、投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しております。また、割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため割引率の記載を省略しております。
・医療用医薬品販売の独占的権利
1,600百万円(内、投資その他の資産 その他1,600百万円)
医療用医薬品販売の独占的権利については、事業環境等の変化に伴い、当該販売権の将来キャッシュ・フロー見積額が帳簿価額を下回っているため、回収可能価額(備忘価額)まで減額いたしました。
・医薬品事業の管理及び販売業務にかかる施設
1,215百万円(内、土地1,161百万円、建物及び構築物54百万円)
当連結会計年度において、田辺三菱製薬㈱は本社機能の集約・移転を実施しており、平野町1号ビルは当該集約・移転に伴い遊休資産となるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額であり、合理的に算定された価額(不動産鑑定等)に基づき算定しております。
・産業ガス製造設備
1,189百万円(内、機械装置1,189百万円)
マレーシアのリーデン・ナショナル・オキシジェン社は、遊休資産となっているガス製造設備について、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額であり、合理的に算定された価額(市場価額等)に基づき算定しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、原則としてビジネスユニットを基本として事業、製造工程、地域等の関連性に基づき資産のグルーピングを実施しております。また、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。当連結会計年度において、78,992百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。減損損失を認識した主要な資産は以下の通りであります。
| 用途 | 場所 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| テレフタル酸製造設備 (注1) | エムシーシー・ピーティーエー・ インディア社 (インド・西ベンガル州) | 機械装置等 | 43,217 |
| テレフタル酸製造設備 (注2) | 寧波三菱化学社 (中国・浙江省) | 機械装置等 | 20,435 |
| 遺伝子組換え人血清 アルブミン製剤製造設備 | ㈱バイファ (北海道千歳市) | 建物及び構築物、土地等 | 3,329 |
| 電解液製造設備 | エムシー・イオニック・ ソリューションズ・ユーケー社 (イギリス・ストックトン・オン・ティーズ市) | 機械装置等 | 3,076 |
| トナー製造設備 製品倉庫及び共通倉庫 | 三菱化学イメージング社 (アメリカ・バージニア州) | 建物及び構築物、機械装置等 | 2,033 |
| 産業ガス製造設備 | リーデン・ナショナル・オキシジェン社 (シンガポール) | 機械装置 | 1,386 |
| 特殊合成樹脂製造設備 | ルーサイト・インターナショナル社 (アメリカ・ウエストバージニア州) | 機械装置等 | 1,145 |
減損損失の内訳
・テレフタル酸製造設備(注1 インド)
43,217百万円(内、機械装置37,100百万円、その他6,117百万円)
インドのエムシーシー・ピーティーエー・インディア社のテレフタル酸製造設備については、業績が低迷しており、将来においても事業環境の回復が想定できないことにより、投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しております。また、割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため割引率の記載を省略しております。
・テレフタル酸製造設備(注2 中国)
20,435百万円(内、機械装置18,652百万円、その他1,783百万円)
中国の寧波三菱化学社のテレフタル酸製造設備については、業績が低迷しており、将来においても事業環境の回復が想定できないことにより、投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額で測定しております。
・遺伝子組換え人血清アルブミン製剤製造設備
3,329百万円(内、建物及び構築物2,019百万円、土地594百万円、機械装置及び運搬具548百万円、その他168百万円)
田辺三菱製薬グループは、遺伝子組換え人血清アルブミン製剤にかかる事業について生産再開の準備を進めておりますが、当連結会計年度において再開計画に遅れが生じることが明らかになり、同社グループの現状も踏まえ、当該事業にかかる計画を見直しました。この結果、「治療用途から非治療用途に主軸を移行」したこと等から、㈱バイファの遺伝子組換え人血清アルブミン製剤製造設備については、従前の計画よりも事業規模が大幅に縮小する見込みとなり、将来キャッシュ・フロー見積額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額であり、合理的に算定された価額(不動産鑑定評価額等)に基づき算定しております。
・電解液製造設備
3,076百万円(内、機械装置2,804百万円、その他272百万円)
イギリスのエムシー・イオニック・ソリューションズ・ユーケー社の電解液製造設備については、販売数量が伸長せず、当面大幅な増加の可能性が低くなったことから当該プラントの操業休止の決定を行い、その結果、投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しております。また、割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため割引率の記載を省略しております。
・トナー製造設備、製品倉庫及び共通建屋
2,033百万円(内、建物及び構築物1,668百万円、機械装置255百万円、その他110百万円)
米国の三菱化学イメージング社のトナー製造設備、製品倉庫及び共通建屋については、市場環境悪化により収益性が大幅に低下したことから当該プラントの操業停止の決定を行い、その結果、投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定し、将来キャッシュ・フローを12.5%で割り引いて算定しております。
・産業ガス製造設備
1,386百万円(内、機械装置1,386百万円)
シンガポールのリーデン・ナショナル・オキシジェン社の産業ガス製造設備については、事業環境の変化に伴い収益性が低下する見込みとなり、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回ったため、回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定し、将来キャッシュ・フローを10.1%で割り引いて算定しております。
・特殊合成樹脂製造設備
1,145百万円(内、機械装置1,102百万円、建物及び構築物43百万円)
米国のルーサイト・インターナショナル社の特殊合成樹脂製造設備については、将来の工場閉鎖の意思決定に伴い投資の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しております。また、割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため割引率の記載を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
