有価証券報告書-第21期(2025/04/01-2026/03/31)

① 人材戦略
当社グループにとって、人材は価値創造の源泉であり、原動力そのものです。
現在、「KAITEKI Vision 35」と「中期経営計画2029」の実現に向け、当社の多様な強みを「つなぐ」ことによる価値の創造や、環境変化に対応する事業変革を進めています。そのためには、人事戦略を経営戦略に同期させ、人的資本の価値を最大化させることが不可欠です。
これらの実現に向けて、当社は、人事戦略の中心として人材戦略を位置付け、以下の状態をめざして、施策を展開していきます。
<中期経営計画2029でめざす姿>
イ 経営戦略・事業戦略と人事戦略の同期
・これらの戦略を同期させ、組織と人材の力を最大限に引き出すことで、持続的な成長と価値創造を実現します。
・人事戦略の実行に向け、経営戦略として重視する「つなぐ」という価値創造のアプローチを実現するために必要な「求める人材」の育成、「つなぐ」組織・カルチャーの実現に向けた評価制度の見直しのほか、各事業・機能部門との連携を強め、部門戦略の実現に必要な知識・経験・スキルを伸ばすための配置・育成を進めるなど、人事施策を多角的に展開していきます。

ロ グローバルでの最適な人材配置・登用
・当社グループには約6万人の多様な知見と経験を有する従業員が在籍しています。その中から将来の経営を担う次世代・次々世代の経営リーダー候補を選抜・育成・登用する取組みを進めていきます。経営リーダーに求める人材要件を定義した上で、候補者のプールを形成し、経営幹部による議論を踏まえて個別の育成プランを策定・実行することで、強固な人材パイプラインの構築をめざしています。
また、グローバルでの最適な人材配置の実現に向けて、様々な取組みも行っています。世界各地の人材情報を一元的に可視化する共通プラットフォームを構築するとともに、報酬・異動・配置に関するポリシーをグローバルで統一し、国や地域を越えた人材活用の基盤整備を進めています。
<経営リーダーの要件定義>

要素	具体例
資質	・学ぶ意欲 ・仕事への情熱 ・業務実績
行動特性	・戦略的思考 ・判断能力
経験	・複数の異なる事業部門・機能部門の経験
スキル	・ファイナンス ・コーポレートガバナンス

ハ ポテンシャルが最大化できる環境
・「中期経営計画2029」では当社が求める人材を定義しました。こうしたありたい姿を具体化していくために、従業員一人ひとりに対して、成長と挑戦の機会を提供しています。適切な権限委譲のもと、当社ならではの学びや挑戦を個々の経験として得られる環境を整えるとともに、尖った強みを持つ人材がその力を最大限に発揮し、キャリアアップや活躍に繋げられるようにしています。また、個々の強みを評価する土壌を整え、挑戦の機会を拡大することで、組織全体の底上げを図っていきます。
<求める人材>

オーナーシップをもつ人材	自らの仕事に誇りと責任を持つ
尖った強みを持つ人材	高い専門性を持ち、チーム戦でも貢献できる
誠実な挑戦をする人材	KAITEKI実現に付加価値をもたらす挑戦をする
「つなぐ」人材	組織を超えた多様な連携をリードできる

・組織の多様性を高め、多様な視点からの意見を活かせる環境づくりを進めています。様々な考え方や特性を持つ人材が活躍することは、新たな価値の創造や職場の活性化につながると考えており、一人ひとりの違いを尊重する姿勢を大切にしています。育児・介護・治療と仕事の両立に向けた制度整備と職場での理解促進にも取り組んでおり、特に育児休業については、男女問わず取得しやすい環境整備を進めています。(男女の育児休業取得率については、「第4 提出会社の状況 5 従業員の状況等 (2)従業員の状況 ⑤管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合、労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の額の差異」をご参照ください。)
・従業員が安心して力を発揮し、成長していくための土台として、心理的安全性の高い職場環境の整備に取り組んでいます。ハラスメントの撲滅や風通しの良い職場作りを目的に、人権啓発研修の実施や、従業員意識調査結果を活用した職場ごとの対策など、心理的安全性を高める取組みを推進しています。

ニ 魅力ある企業グループ
・意欲と能力を持ったトップタレントが集い、互いを高め合える「魅力ある企業グループ」をめざし、様々な取組みを進めています。また、各分野のスペシャリストの採用力を強化し、多様な専門性や視点を持つ人材がその力を十分に発揮できる組織づくりを推進しています。
・従業員が自身の所属する組織の方針、風土、職場環境、キャリア機会等をどのように考えているかを把握するため、グローバルで定期的に従業員意識調査を実施しています。調査結果は、組織単位でのフィードバックや要因分析、好事例の水平展開などに活用されております。各部署における強みや課題の把握、改善策の実行を通じて、従業員と会社の関係性をより良いものにし、従業員のエンゲージメントの向上をめざしています。
・さらに、2025年度は、希望退職の実施や構造改革による事業撤退等の決断・発表を行ってきましたが、事案ごとに関係従業員との丁寧な対話に努めるとともに、新たな体制の構築やそれにあわせた業務の見直し・効率化を実施するなど、エンゲージメントの維持に努めています。(エンゲージメント向上に関する具体的な取組みは、「④指標と目標」をご参照ください。)
ホ リーンで生産性の高い組織
・2025年9月、三菱ケミカル㈱では、組織・業務・人材の一層の最適化を図るため、満50歳以上の従業員を対象に希望退職者を募集し、1,273人が応募しました。引き続き、リーンで生産性の高い組織をめざし、固定費削減及び要員構成の適正化を図ってまいります。