有価証券報告書-第133期(2023/04/01-2024/03/31)
(4)指標及び目標
当社グループは、経営の重要課題(マテリアリティ)のそれぞれについて、指標を設定しています。この指標を元に進捗状況の管理と開示を進めてまいります。
SDGs貢献
自動車の電動化に欠かせないモーター磁石固定用材料、化石燃料を使わない植物由来のフェノール樹脂、フードロス削減にも寄与するスキンパック用フィルム、環境に配慮したバイオマス樹脂を用いた医薬品包装用シートなど、新商品・新技術の中からもSDGs貢献製品が次々と生み出されており、SDGs貢献製品売上収益比率を2023年度に50%とする目標は達成することができました。2030年度の目標である70%の達成に向けて、2026年度の目標を新たに65%以上に設定し、引き続き売上収益比率向上を推進してまいります。
気候変動対応
化学産業界の一員として、SDGsの中でも気候変動への対応は特に重要であると考えております。2020年3月に策定した「環境ビジョン2050(ネットゼロ)」をもとに、国内すべての工場・研究所と欧州のグループ会社で再生可能エネルギー由来の電力に切り替え、さらに太陽光発電パネルの設置を拡大することで、日本政府目標である2030年度温室効果ガス(GHG)排出量46%削減(2013年度比)を、2023年度に前倒しで達成する見込みとなりました。今後のGHG排出量削減の取組を加速させるため、1.5℃基準に適合した新目標を設定するとともに、サプライチェーン全体でのGHG排出量削減(Scope3)にも取り組んでまいります。

住友ベークライトグループGHG排出量および削減計画
DXに関する取り組み
DXの取組における、データサイエンティストの育成に関わる指標および目標は下表のとおりです。
データサイエンティスト認定者、データサイエンススキル保有者ともに2023年度の目標値を達成しました。
その他、指標および目標を含め、経営の重要課題(マテリアリティ)に関する詳細な情報については2024年9月に公表予定の統合報告書2024年度版をご参照ください。
当社グループは、経営の重要課題(マテリアリティ)のそれぞれについて、指標を設定しています。この指標を元に進捗状況の管理と開示を進めてまいります。
SDGs貢献
| 指標 | 目標 | 実績 |
| SDGs貢献製品売上収益比率 | 2023年度末 50% 2030年度末 70% | 2022年度末 54.5% 2023年度末 61.3%(見込み) |
自動車の電動化に欠かせないモーター磁石固定用材料、化石燃料を使わない植物由来のフェノール樹脂、フードロス削減にも寄与するスキンパック用フィルム、環境に配慮したバイオマス樹脂を用いた医薬品包装用シートなど、新商品・新技術の中からもSDGs貢献製品が次々と生み出されており、SDGs貢献製品売上収益比率を2023年度に50%とする目標は達成することができました。2030年度の目標である70%の達成に向けて、2026年度の目標を新たに65%以上に設定し、引き続き売上収益比率向上を推進してまいります。
気候変動対応
| 指標 | 目標 | 実績 |
| 温室効果ガス(GHG) 排出量削減 (Scope1+Scope2) | 2030年度 46%以上削減 (2013年度比) | 2023年度 47%削減見込み (2013年度比) |
化学産業界の一員として、SDGsの中でも気候変動への対応は特に重要であると考えております。2020年3月に策定した「環境ビジョン2050(ネットゼロ)」をもとに、国内すべての工場・研究所と欧州のグループ会社で再生可能エネルギー由来の電力に切り替え、さらに太陽光発電パネルの設置を拡大することで、日本政府目標である2030年度温室効果ガス(GHG)排出量46%削減(2013年度比)を、2023年度に前倒しで達成する見込みとなりました。今後のGHG排出量削減の取組を加速させるため、1.5℃基準に適合した新目標を設定するとともに、サプライチェーン全体でのGHG排出量削減(Scope3)にも取り組んでまいります。

住友ベークライトグループGHG排出量および削減計画
DXに関する取り組み
DXの取組における、データサイエンティストの育成に関わる指標および目標は下表のとおりです。
| 指標 | 目標 | 実績 |
| データサイエンティスト認定者 | 2023年度末 40名 2026年度末 90名 2030年度末 150名 | 2023年度末 45名 |
| データサイエンススキル保有者 | 2023年度末 95名 2026年度末 250名 2030年度末 450名 | 2023年度末 96名 |
データサイエンティスト認定者、データサイエンススキル保有者ともに2023年度の目標値を達成しました。
その他、指標および目標を含め、経営の重要課題(マテリアリティ)に関する詳細な情報については2024年9月に公表予定の統合報告書2024年度版をご参照ください。