訂正有価証券報告書-第117期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「設備賃貸料」、「仕入割引」、「投資事業組合運用益」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「設備賃貸料」105百万円、「仕入割引」104百万円、「投資事業組合運用益」180百万円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「為替差損」、「投資有価証券評価損」、「子会社株式取得関連費用」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「為替差損」176百万円、「投資有価証券評価損」255百万円、「子会社株式取得関連費用」152百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「設備賃貸料」、「仕入割引」、「投資事業組合運用益」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「設備賃貸料」105百万円、「仕入割引」104百万円、「投資事業組合運用益」180百万円は、「その他」として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「為替差損」、「投資有価証券評価損」、「子会社株式取得関連費用」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「為替差損」176百万円、「投資有価証券評価損」255百万円、「子会社株式取得関連費用」152百万円は、「その他」として組み替えております。