有価証券報告書-第74期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産除売却損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた333百万円は、「固定資産除売却損」64百万円、「その他」268百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」及び「その他」に含めていた「退職給付に係る資産の増減額」は、連結キャッシュ・フロー計算書の開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「退職給付に係る資産負債の増減額」に含めて表示している。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」に表示していた124百万円及び「その他」に含めて表示していた△843百万円は、「退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)」△718百万円として組替えている。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産除売却損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた333百万円は、「固定資産除売却損」64百万円、「その他」268百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」及び「その他」に含めていた「退職給付に係る資産の増減額」は、連結キャッシュ・フロー計算書の開示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「退職給付に係る資産負債の増減額」に含めて表示している。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」に表示していた124百万円及び「その他」に含めて表示していた△843百万円は、「退職給付に係る資産負債の増減額(△は減少)」△718百万円として組替えている。