細谷火工（4274）の賞与引当金の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 3003万
- 2009年3月31日 +3.78%
- 3116万
- 2010年3月31日 +7.09%
- 3337万
- 2010年12月31日 -49.32%
- 1691万
- 2011年3月31日 +116.63%
- 3664万
- 2011年6月30日 +50.9%
- 5529万
- 2011年9月30日 -32.58%
- 3727万
- 2011年12月31日 -47.22%
- 1967万
- 2012年3月31日 +90.89%
- 3755万
- 2012年6月30日 +25.29%
- 4705万
- 2012年9月30日 -39.45%
- 2849万
- 2012年12月31日 -35.25%
- 1844万
- 2013年3月31日 +103.18%
- 3748万
- 2013年6月30日 +50.96%
- 5658万
- 2013年9月30日 -32.49%
- 3820万
- 2013年12月31日 -50.96%
- 1873万
- 2014年3月31日 +106.07%
- 3861万
- 2014年6月30日 +52.3%
- 5880万
- 2014年9月30日 -33.39%
- 3916万
- 2014年12月31日 -51.36%
- 1905万
- 2015年3月31日 +101.67%
- 3841万
- 2015年6月30日 +52.78%
- 5869万
- 2015年9月30日 -32.18%
- 3980万
- 2015年12月31日 -51.46%
- 1932万
- 2016年3月31日 +100.12%
- 3866万
- 2016年6月30日 +52.74%
- 5906万
- 2016年9月30日 -33.03%
- 3955万
- 2016年12月31日 -49.21%
- 2008万
- 2017年3月31日 +92.95%
- 3875万
- 2017年6月30日 +52.47%
- 5909万
- 2017年9月30日 -30.79%
- 4090万
- 2017年12月31日 -53.48%
- 1902万
- 2018年3月31日 +97.62%
- 3760万
- 2018年6月30日 +53.66%
- 5778万
- 2018年9月30日 -31.19%
- 3975万
- 2018年12月31日 -50.81%
- 1955万
- 2019年3月31日 +98.72%
- 3886万
- 2019年6月30日 +53.32%
- 5958万
- 2019年9月30日 -30.13%
- 4162万
- 2019年12月31日 -47.19%
- 2198万
- 2020年3月31日 +96.59%
- 4322万
- 2020年6月30日 +51.48%
- 6546万
- 2020年9月30日 -32.04%
- 4449万
- 2020年12月31日 -48.43%
- 2294万
- 2021年3月31日 +101.11%
- 4614万
- 2021年6月30日 +53.03%
- 7061万
- 2021年9月30日 -31.64%
- 4826万
- 2021年12月31日 -49.67%
- 2429万
- 2022年3月31日 +95.23%
- 4742万
- 2022年6月30日 +52.02%
- 7209万
- 2022年9月30日 -32.48%
- 4867万
- 2022年12月31日 -48.78%
- 2493万
- 2023年3月31日 +99.14%
- 4964万
- 2023年6月30日 +48.35%
- 7365万
- 2023年9月30日 -34.1%
- 4853万
- 2023年12月31日 -48.53%
- 2498万
- 2024年3月31日 +95.24%
- 4877万
- 2024年6月30日 +51.9%
- 7408万
- 2024年9月30日 -33.37%
- 4936万
- 2024年12月31日 -50.1%
- 2463万
- 2025年3月31日 +289.25%
- 9588万
- 2025年6月30日 +27.01%
- 1億2177万
- 2025年9月30日 -57.72%
- 5148万
- 2025年12月31日 -50.28%
- 2559万
- 2026年3月31日 +325.9%
- 1億902万
- 2026年6月30日 +23.41%
- 1億3455万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:24
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(令和7年3月31日) 当事業年度(令和8年3月31日) 未払事業税 2,031千円 5,766千円 賞与引当金 29,359千円 34,365千円 未払賞与社会保険料 4,271千円 5,010千円
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (負債)2026/06/25 9:24
当事業年度末における流動負債は923百万円となり、前事業年度末に比べ12百万円増加いたしました。これは主に未払法人税等の増加50百万円、買掛金の増加27百万円、未払消費税等の増加19百万円、賞与引当金の増加13百万円に対し、短期借入金の減少100百万円によるものです。固定負債は428百万円で、前事業年度末に比べ54百万円増加いたしました。これは主に繰延税金負債の増加48百万円、退職給付引当金の増加7百万円に対し、長期借入金の減少11百万円によるものです。
この結果、負債合計は1,352百万円となり、前事業年度に比べ66百万円増加いたしました。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 4 引当金の計上基準2026/06/25 9:24
賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
