東京応化工業（4186）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 19億1800万
2009年3月31日 -21.01%: 15億1500万
2010年3月31日 -10.03%: 13億6300万
2011年3月31日 -10.71%: 12億1700万
2012年3月31日 -8.55%: 11億1300万
2013年3月31日 -7.82%: 10億2600万
2014年3月31日 -5.56%: 9億6900万
2015年3月31日 +4.44%: 10億1200万
2016年3月31日 -10.77%: 9億300万
2017年3月31日 +7.42%: 9億7000万
2017年12月31日 +11.65%: 10億8300万
2018年12月31日 -0.92%: 10億7300万
2019年12月31日 +2.8%: 11億300万
2020年12月31日 +6.07%: 11億7000万
2021年12月31日 +3.5%: 12億1100万
2022年12月31日 +60.45%: 19億4300万
2023年12月31日 +84.82%: 35億9100万
2024年12月31日 +12.45%: 40億3800万
2025年12月31日 -5.45%: 38億1800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10年から50年、機械装置及び運搬具ならびに工具、器具及び備品が3年から8年であります。
② 無形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)

2026/03/24 16:00

#2 減損損失に関する注記（連結）

(単位百万円)

場所	用途	種類	減損損失
神奈川県高座郡	遊休資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、無形固定資産	283
合計			283

当社グループは、収支の把握を行っている管理会計上の事業区分にて資産のグルーピングを行っております。ただし、遊休資産(稼働率の低下により実質的遊休状態の資産も含みます。)については個々の物件ごとにグルーピングを行っております。当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額283百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物251百万円、機械装置及び運搬具25百万円、工具、器具及び備品6百万円、無形固定資産0百万円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、処分可能性を考慮し、実質的な価値がないと判断したため備忘価額をもって評価しております。

2026/03/24 16:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物および構築物が10年から50年、機械及び装置ならびに工具、器具及び備品が3年から8年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2026/03/24 16:00