ケミプロ化成（4960）の建物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

個別

2008年3月31日: 13億5113万
2009年3月31日 -1.78%: 13億2702万
2010年3月31日 -7.22%: 12億3128万
2010年12月31日 -5.4%: 11億6480万
2011年3月31日 -1.74%: 11億4448万
2011年6月30日 -1.82%: 11億2364万
2011年9月30日 -4.41%: 10億7406万
2011年12月31日 -1.68%: 10億5600万
2012年3月31日 -4.99%: 10億329万
2012年6月30日 -0.86%: 9億9468万
2012年9月30日 -1.02%: 9億8450万
2012年12月31日 -1.9%: 9億6576万
2013年3月31日 -1.53%: 9億5098万
2013年6月30日 -1.62%: 9億3558万
2013年9月30日 -0.49%: 9億3103万
2013年12月31日 -1.35%: 9億1847万
2014年3月31日 -1.79%: 9億204万
2014年6月30日 -1.79%: 8億8588万
2014年9月30日 -0.11%: 8億8490万
2014年12月31日 -1.84%: 8億6863万
2015年3月31日 -0.01%: 8億6858万
2015年6月30日 +49.16%: 12億9554万
2015年9月30日 -12.8%: 11億2973万
2015年12月31日 -1.87%: 11億858万
2016年3月31日 -1.91%: 10億8744万
2016年6月30日 -1.51%: 10億7101万
2016年9月30日 +0.73%: 10億7883万
2016年12月31日 -1.79%: 10億5956万
2017年3月31日 -2.31%: 10億3512万
2017年6月30日 +9.24%: 11億3081万
2017年9月30日 +4.85%: 11億8571万
2017年12月31日 -1.82%: 11億6407万
2018年3月31日 -1.75%: 11億4373万
2018年6月30日 -1.87%: 11億2234万
2018年9月30日 -1.55%: 11億491万
2018年12月31日 -1.64%: 10億8677万
2019年3月31日 -1.95%: 10億6556万
2019年6月30日 -1.45%: 10億5012万
2019年9月30日 -1.91%: 10億3009万
2019年12月31日 -0.23%: 10億2770万
2020年3月31日 -1.96%: 10億758万
2020年6月30日 +0.05%: 10億808万
2020年9月30日 +0.68%: 10億1496万
2020年12月31日 -2.06%: 9億9408万
2021年3月31日 -1.98%: 9億7435万
2021年6月30日 -1.46%: 9億6015万
2021年9月30日 +0.36%: 9億6360万
2021年12月31日 -2.11%: 9億4327万
2022年3月31日 -1.73%: 9億2692万
2022年6月30日 +0.64%: 9億3286万
2022年9月30日 +0.46%: 9億3717万
2022年12月31日 -2.19%: 9億1663万
2023年3月31日 -1.06%: 9億687万
2023年6月30日 +4.34%: 9億4622万
2023年9月30日 +1.32%: 9億5867万
2023年12月31日 -1.46%: 9億4463万
2024年3月31日 -0.32%: 9億4163万
2024年6月30日 -2.11%: 9億2179万
2024年9月30日 -1.49%: 9億810万
2024年12月31日 +1.36%: 9億2043万
2025年3月31日 -1.35%: 9億796万
2025年6月30日 -0.11%: 9億698万
2025年9月30日 -1.16%: 8億9643万
2025年12月31日 -1%: 8億8742万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当第2四半期末(以下「当四半期末」という。)の総資産は、前事業年度末(以下「前期末」という。)比1,006百万円増加し、14,789百万円となりました。流動資産は同958百万円増の9,377百万円、固定資産は同47百万円増の5,412百万円となりました。
流動資産の増加の主な要因は、現金及び預金が1,049百万円、商品及び製品が462百万円それぞれ増加した一方で、原材料及び貯蔵品が208百万円、その他の流動資産が246百万円それぞれ減少したことなどによるものであり、固定資産の増加の主な要因は、建物(純額)が51百万円、投資有価証券が63百万円それぞれ増加した一方で、有形固定資産のその他(純額)が40百万円減少したことなどによるものであります。
当四半期末の負債は、前期末比924百万円増加し、10,112百万円となりました。流動負債は同801百万円増の7,255百万円、固定負債は同122百万円増の2,856百万円となりました。
2023/11/13 9:54