帝人(3401)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 537億3900万
- 2009年3月31日 -24.84%
- 403億9100万
- 2009年12月31日 -17.5%
- 333億2200万
- 2010年3月31日 +141.38%
- 804億3200万
- 2010年9月30日 -73.72%
- 211億3600万
- 2010年12月31日 +73.68%
- 367億1000万
- 2011年3月31日 +110.11%
- 771億3200万
- 2011年9月30日 -97.86%
- 16億4700万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 536億6800万
- 2012年9月30日 -49.89%
- 268億9300万
- 2013年3月31日 +139.11%
- 643億500万
- 2013年9月30日 -94.97%
- 32億3300万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 385億8600万
- 2014年9月30日 -40.82%
- 228億3600万
- 2015年3月31日 +232.94%
- 760億3000万
- 2015年9月30日 -65.34%
- 263億4900万
- 2016年3月31日 +206.05%
- 806億4000万
- 2016年9月30日 -60.94%
- 315億
- 2017年3月31日 +150.92%
- 790億4000万
- 2017年9月30日 -67.38%
- 257億8500万
- 2018年3月31日 +210.61%
- 800億9100万
- 2018年9月30日 -57.65%
- 339億1500万
- 2019年3月31日 +138.53%
- 808億9900万
- 2019年9月30日 -48.61%
- 415億7500万
- 2020年3月31日 +126.61%
- 942億1400万
- 2020年9月30日 -66.13%
- 319億1000万
- 2021年3月31日 +237.6%
- 1077億2900万
- 2021年9月30日 -68.56%
- 338億6500万
- 2022年3月31日 +164.75%
- 896億5600万
- 2022年9月30日 -64.16%
- 321億3200万
- 2023年3月31日 +71.44%
- 550億8600万
- 2023年9月30日 -57.18%
- 235億9000万
- 2024年3月31日 +194.41%
- 694億5100万
有報情報
- #1 注記事項ー売却目的で保有する資産及び非継続事業、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ③ 非継続事業のキャッシュ・フロー2025/06/25 16:04
(注)当連結会計年度において、IT事業を売却したことによる収入96,071百万円が含まれています。(単位:百万円) 非継続事業のキャッシュ・フロー 営業活動によるキャッシュ・フロー 9,596 4,015 投資活動によるキャッシュ・フロー(注) △4,196 93,685 - #2 注記事項-初度適用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 日本基準に準拠した連結キャッシュ・フロー計算書と、IFRSに準拠した連結キャッシュ・フロー計算書の主要な差異は、以下の通りです。2025/06/25 16:04
・IFRSにおいては、金融資産の認識の中止の要件を満たさない債権流動化取引について、営業活動によるキャッシュ・フローから財務活動によるキャッシュ・フローに区分を変更しています。
・IFRS第16号「リース」の適用により、日本基準上はオペレーティング・リースとなるリース料の支払いを、営業活動によるキャッシュ・フローから「リース負債の返済による支出」として財務活動によるキャッシュ・フローに区分を変更しています。 - #3 注記事項-子会社、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2025/06/25 16:04
前連結会計年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 営業活動によるキャッシュ・フロー 6,971 - 投資活動によるキャッシュ・フロー △3,886 - - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② キャッシュ・フローの状況2025/06/25 16:04
当期の営業活動によるキャッシュ・フローは、減損損失や減価償却費及び償却費等の非資金費用を除いた利益等により、合計で698億円の収入(前期は806億円の収入)となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、設備投資等の支出があった一方、関係会社株式の売却による収入等により、525億円の収入(前期は566億円の支出)となりました。