当期の世界経済は、堅調な米国景気が下支えとなり、全体としては比較的安定した推移となりましたが、中国や一部新興国では景気の減速が鮮明化しました。また年度後半には為替相場・原油価格が大きく変動し、世界各国の経済に様々な影響を及ぼしました。一方国内では消費増税に伴い景気が落ち込み、年度後半にかけて持ち直しがみられたものの、その回復ペースは総じて緩慢なものに留まりました。
このような状況のもと、当期の連結決算においては、売上高は円安の影響もあり各事業とも増収基調で推移しましたが、一方でパラキシレンの自社生産・販売を中止した影響もあり、前期比ではほぼ横ばい(17億円増)の7,862億円となりました。営業利益は素材事業を中心に大きく改善し、前期比210億円増加し391億円(同116.2%増)となりました。高機能繊維・複合材料事業の業績回復や、電子材料・化成品事業を中心とした構造改革効果に加え、円安や原燃料価格下落の影響も収益改善に寄与しています。経常利益では為替差益等も加わり同225億円増の424億円(同113.1%増)となりました。一方で当期純利益は、構造改革等に伴う特別損失を471億円計上したことから、同164億円減少し81億円の赤字となりました。1株当たり当期純利益は△8円23銭(同16円73銭減)となりました。
当連結会計年度における事業の概況は次のとおりです。
2015/06/24 15:02