有価証券報告書-第157期(2022/04/01-2023/03/31)
非連結子会社46社及び関連会社25社の内、非連結子会社44社(GRANDIT㈱、Infocom America, Inc.、帝人(中国)商品開発センター ほか)及び関連会社21社(DuPont Teijin Films U.S. Limited Partnership ほか)に対する投資について、持分法を適用しています。
なお、非連結子会社2社については新規設立等により、当連結会計年度から持分法適用の範囲に含めることとしました。
また、非連結子会社4社については清算等により、持分法適用の範囲から除外しました。
なお、非連結子会社2社については新規設立等により、当連結会計年度から持分法適用の範囲に含めることとしました。
また、非連結子会社4社については清算等により、持分法適用の範囲から除外しました。