3405 クラレ

時価

6412億円

PER 予

12.35倍

2010年以降

赤字-185.94倍
（2010-2023年）

0.79倍

2010年以降

0.47-1.54倍
（2010-2023年）

2.77%

ROE 予

6.43%

ROA 予

3.79%

自己株式の処分、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料、他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式の処分		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料				自己株式		環境対策引当金の増減額（△は減少）
2007/03	-		-		-		-113億		-
2008/03	442百万		-		-		-409億	赤拡	-
2009/03	109百万	-75.3%	-		-		-409億	赤縮	-
2010/03	65百万	-40.4%	-		-		-411億	赤拡	12.8億
2011/03	176百万	+170.8%	-		-		-409億	赤縮	-1.53億	赤転
2012/03	98百万	-44.3%	-		-		-407億	赤縮	-
2013/03	495百万	+405.1%	19.3億		-		-402億	赤縮	-
2014/03	-		15億	-22.2%	-27.1億		-384億	赤縮	-
2014/12	-		15.2億	+1.5%	-		-381億	赤縮	-
2015/12	-		55.6億	+265.3%	-		-43.2億	赤縮	-
2016/12	-		46.3億	-16.8%	1.52億	黒転	-39.7億	赤縮	-
2017/12	-		74.9億	+61.6%	-		-61.1億	赤拡	-
2018/12	-		44億	-41.3%	-		-97.5億	赤拡	-
2019/12	-		38.4億	-12.7%	-		-163億	赤拡	-
2020/12	-		29.9億	-21.9%	-		-160億	赤縮	-
2021/12	-		81.9億	+173.5%	-3.88億	赤転	-159億	赤縮	-
2022/12	-		85.7億	+4.7%	-		-257億	赤拡	-
2023/12	-		103億	+20.4%	-		-257億	赤縮	-

2007年3月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: -
: -
自己株式: -112億8000万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2008年3月

自己株式の処分: 4億4200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: -
: -
自己株式: -409億1900万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2009年3月

自己株式の処分: 1億900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: -
: -
自己株式: -409億300万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2010年3月

自己株式の処分: 6500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: -
: -
自己株式: -410億6800万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: 12億7500万

2011年3月

自己株式の処分: 1億7600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: -
: -
自己株式: -408億5600万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -1億5300万

2012年3月

自己株式の処分: 9800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: -
: -
自己株式: -407億3200万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2013年3月

自己株式の処分: 4億9500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 19億2900万
: -
自己株式: -401億6900万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2014年3月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 15億
: -27億1200万
自己株式: -384億2500万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2014年12月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 15億2300万
: -
自己株式: -381億1000万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2015年12月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 55億6400万
: -
自己株式: -43億1900万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2016年12月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 46億3100万
: 1億5200万
自己株式: -39億7200万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2017年12月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 74億8500万
: -
自己株式: -61億1000万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2018年12月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 43億9600万
: -
自己株式: -97億4600万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2019年12月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 38億3600万
: -
自己株式: -162億8600万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2020年12月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 29億9400万
: -
自己株式: -160億600万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2021年12月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 81億8900万
: -3億8800万
自己株式: -158億8500万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2022年12月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 85億7400万
: -
自己株式: -257億3500万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -

2023年12月

自己株式の処分: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料: 103億2300万
: -
自己株式: -256億5400万
環境対策引当金の増減額（△は減少）: -