3405 クラレ

3405
2026/06/03
時価
5115億円
PER 予
12.51倍
2010年以降
赤字-185.94倍
(2010-2025年)
PBR
0.68倍
2010年以降
0.47-1.54倍
(2010-2025年)
配当 予
3.85%
ROE 予
5.4%
ROA 予
3.04%
資料
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クラレ(3405)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
4176億100万
2009年3月31日 -9.78%
3767億7700万
2009年12月31日 -35.6%
2426億5300万
2010年3月31日 +37.18%
3328億8000万
2010年6月30日 -73.65%
877億1500万
2010年9月30日 +106.09%
1807億7500万
2010年12月31日 +49.59%
2704億2700万
2011年3月31日 +34.3%
3631億9100万
2011年6月30日 -75.24%
899億2100万
2011年9月30日 +106.44%
1856億3500万
2011年12月31日 +48.54%
2757億3800万
2012年3月31日 +33.81%
3689億7500万
2012年6月30日 -76.01%
885億2300万
2012年9月30日 +104.34%
1808億8800万
2012年12月31日 +50.39%
2720億4400万
2013年3月31日 +35.8%
3694億3100万
2013年6月30日 -74.78%
931億5800万
2013年9月30日 +113.9%
1992億6900万
2013年12月31日 +51.54%
3019億7000万
2014年3月31日 +36.93%
4134億8500万
2014年6月30日 -74.56%
1051億9700万
2014年9月30日 +111.62%
2226億1300万
2014年12月31日 +84.81%
4114億800万
2015年3月31日 -68.11%
1311億9400万
2015年6月30日 +100.37%
2628億7700万
2015年9月30日 +49.08%
3919億500万
2015年12月31日 +33.12%
5217億2100万
2016年3月31日 -76.86%
1207億1000万
2016年6月30日 +102.22%
2440億9900万
2016年9月30日 +47.8%
3607億8700万
2016年12月31日 +34.48%
4851億9200万
2017年3月31日 -73.96%
1263億4200万
2017年6月30日 +98.94%
2513億4000万
2017年9月30日 +51.06%
3796億6300万
2017年12月31日 +36.55%
5184億4200万
2018年3月31日 -71.23%
1491億5800万
2018年6月30日 +102.06%
3013億8200万
2018年9月30日 +49.29%
4499億2900万
2018年12月31日 +34.02%
6029億9600万
2019年3月31日 -76.51%
1416億4600万
2019年6月30日 +102.91%
2874億1900万
2019年9月30日 +49.23%
4289億1400万
2019年12月31日 +34.25%
5758億700万
2020年3月31日 -76.22%
1369億2700万
2020年6月30日 +91.35%
2620億600万
2020年9月30日 +50.29%
3937億7800万
2020年12月31日 +37.59%
5417億9700万
2021年3月31日 -73.35%
1443億9800万
2021年6月30日 +109.35%
3022億9600万
2021年9月30日 +51.89%
4591億5900万
2021年12月31日 +37.07%
6293億7000万
2022年3月31日 -73.38%
1675億5800万
2022年6月30日 +113.68%
3580億4000万
2022年9月30日 +54.49%
5531億5000万
2022年12月31日 +36.74%
7563億7600万
2023年3月31日 -75.55%
1849億6500万
2023年6月30日 +105.98%
3809億9800万
2023年9月30日 +50.76%
5743億7400万
2023年12月31日 +35.96%
7809億3800万
2024年3月31日 -75.39%
1921億8300万
2024年6月30日 +113.97%
4112億1700万
2024年9月30日 +49.52%
6148億3400万
2024年12月31日 +34.49%
8268億9500万
2025年3月31日 -76.44%
1948億400万
2025年9月30日 +204.63%
5934億2400万
2025年12月31日 +36.23%
8084億4700万
2026年3月31日 -75.15%
2009億1300万

個別

2008年3月31日
2084億5100万
2009年3月31日 -12.57%
1822億4200万
2010年3月31日 -1.4%
1796億8800万
2011年3月31日 +13.77%
2044億3300万
2012年3月31日 +0.35%
2051億4100万
2013年3月31日 -0.17%
2047億9400万
2014年3月31日 +3.09%
2111億2700万
2014年12月31日 -21.41%
1659億3100万
2015年12月31日 +34.13%
2225億5700万
2016年12月31日 -2.17%
2177億3000万
2017年12月31日 +11.45%
2426億5700万
2018年12月31日 +2.26%
2481億4900万
2019年12月31日 -4.77%
2363億1500万
2020年12月31日 -6.56%
2208億1200万
2021年12月31日 +14.45%
2527億2100万
2022年12月31日 +0.5%
2539億8200万
2023年12月31日 -0.11%
2536億9300万
2024年12月31日 +5.62%
2679億4300万
2025年12月31日 +1.72%
2725億4600万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)399,958808,447
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)21,21019,821
2026/03/25 16:52
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
クラレグループでは表2に記載する主要リスクに対して、「緩和」と「適応」の両側面についてリスク管理を実施しています。
低炭素社会への「移行リスク」を「緩和」するため、GHG排出量削減や環境貢献製品の売上高比率の拡大を進めています。これら取り組みの進捗状況はサステナビリティ委員会にて確認しています。
一方、気候変動に伴う「物理的リスク」への「適応」策については、災害対策・事業継続性の観点で各組織が毎年リスク自己評価を実施した結果を、リスク・コンプライアンス委員会(委員長:サステナビリティ推進本部担当取締役)で討議のうえ重要なリスクを抽出し、社長が経営リスクとして特定し統括責任者を指名して対策を進めています。
2026/03/25 16:52
#3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「ビニルアセテート」は、ポバール、PVB、EVOH樹脂〈エバール〉等の機能樹脂、フィルムを生産・販売しています。「イソプレン」は、熱可塑性エラストマー〈セプトン〉、イソプレン関連製品、耐熱性ポリアミド樹脂〈ジェネスタ〉を生産・販売しています。「機能材料」は、メタクリル樹脂、メディカル関連製品、活性炭等を生産・販売しています。「繊維」は、合成繊維、人工皮革〈クラリーノ〉等を生産・販売しています。「トレーディング」は、合成繊維、人工皮革等を加工・販売している他、その他の当社グループ製品及び他社製品の企画・販売を行っています。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)における記載と同一です。セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失であり、セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。
2026/03/25 16:52
#4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、その総資産合計額、売上高合計額、当期純損益の額のうち持分に見合う額の合計額及び利益剰余金の額のうち持分に見合う額の合計額等のいずれにおいても、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。
2026/03/25 16:52
#5 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める単一の外部顧客が存在しないため、記載していません。
2026/03/25 16:52
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)における記載と同一です。セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失であり、セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。2026/03/25 16:52
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。
2026/03/25 16:52
#8 役員報酬(連結)
*2 役位別報酬指数は、定額報酬の役位別報酬指数と同一としています。ただし、国内非居住の取締役の役位別報酬指数は上記にかかわらず10とします。
*3 事業業績加算率は、担当する事業セグメントの売上高と営業利益の計画達成率と、営業利益の対前年度増減度等を評価して算出しています。e>事業部門を担当する取締役とは、ビニルアセテート樹脂カンパニー、ビニルアセテートフィルムカンパニー、イソプレンカンパニー、機能材料カンパニー及び繊維カンパニーを担当する取締役を指し、コーポレート部門を担当する取締役とは、事業部門を担当する取締役以外の取締役を指します。
なお、期中に退任した場合は、職務執行期間を満了した場合の支給額を計算し、その金額を在籍月数によって按分計算したものを支給します。
2026/03/25 16:52
#9 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
村田啓子氏は、内閣府において経済行政や日本及び海外分析に携わった経験と大学及び大学院の教授としての高い見識をもとに、社外取締役として客観的な立場から経営を監督し、同氏からは有用な意見・提言をいただいています。
田中聡氏は、三井物産株式会社のコーポレートスタッフ部門担当役員や代表取締役の歴任により培われた豊富な経験と幅広い見識をもとに、社外取締役として客観的な立場から経営を監督し、同氏からは有用な意見・提言をいただいています。直近年度における当社と同社の取引額は、同社の売上高の0.1%未満です。また、同氏は積水ハウス株式会社の代表取締役副社長を務めています。直近年度における当社と同社の取引額は、同社の売上高の0.1%未満です。
三上直子氏は、国内の企業経営及び生産技術分野に携わった豊富な経験と幅広い見識をもとに、社外取締役として客観的な立場から経営を監督し、同氏からは有用な意見・提言をいただいています。
2026/03/25 16:52
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
かかる環境下、当社グループは、2022年度からスタートした中期経営計画「PASSION 2026」に掲げる3つの挑戦、①機会としてのサステナビリティ、②ネットワーキングから始めるイノベーション、③人と組織のトランスフォーメーション、を推進するとともに、事業ポートフォリオの高度化を進め、成長性、競争力の高い事業・製品のさらなる強化を図りました。「成長・拡大事業」「基盤事業」と位置づけた事業・製品では、新たな設備投資や買収など将来の成長に向けた意思決定を行いました。一方で、将来に向けて改善が見込めない一部の事業・製品においては、事業譲渡あるいは縮小・撤退といった判断を行いました。
その結果、当社グループの業績は、売上高は前期比18,447百万円(2.2%)減の808,447百万円、営業利益は26,198百万円(30.8%)減の58,882百万円、経常利益は29,964百万円(36.8%)減の51,515百万円となりました。なお、イソプレンケミカル事業関連資産及びエラストマー事業におけるスチレン系熱可塑性エラストマー関連資産での減損損失などを特別損失に計上したため、親会社株主に帰属する当期純利益は24,256百万円(76.5%)減の7,468百万円となりました。
(単位:百万円)
2026/03/25 16:52
#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、その総資産合計額、売上高合計額、当期純損益の額のうち持分に見合う額の合計額及び利益剰余金の額のうち持分に見合う額の合計額等のいずれにおいても、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。
2.持分法の適用に関する事項
2026/03/25 16:52
#12 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※2.関係会社に係る取引の主な内容
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
売上高184,061百万円186,201百万円
仕入高74,05073,934
2026/03/25 16:52
#13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1.顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益以外の収益の額に重要性がないため、顧客との契約から生じる収益及びその他の源泉から生じる収益を区分して記載していません。
2026/03/25 16:52

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