売上高
連結
- 2008年3月31日
- 4176億100万
- 2009年3月31日 -9.78%
- 3767億7700万
- 2010年3月31日 -11.65%
- 3328億8000万
- 2011年3月31日 +9.11%
- 3631億9100万
- 2012年3月31日 +1.59%
- 3689億7500万
- 2013年3月31日 +0.12%
- 3694億3100万
- 2014年3月31日 +11.92%
- 4134億8500万
- 2014年12月31日 -0.5%
- 4114億800万
- 2015年12月31日 +26.81%
- 5217億2100万
- 2016年12月31日 -7%
- 4851億9200万
- 2017年12月31日 +6.85%
- 5184億4200万
- 2018年12月31日 +16.31%
- 6029億9600万
- 2019年12月31日 -4.51%
- 5758億700万
- 2020年12月31日 -5.91%
- 5417億9700万
- 2021年12月31日 +16.16%
- 6293億7000万
- 2022年12月31日 +20.18%
- 7563億7600万
- 2023年12月31日 +3.25%
- 7809億3800万
個別
- 2008年3月31日
- 2084億5100万
- 2009年3月31日 -12.57%
- 1822億4200万
- 2010年3月31日 -1.4%
- 1796億8800万
- 2011年3月31日 +13.77%
- 2044億3300万
- 2012年3月31日 +0.35%
- 2051億4100万
- 2013年3月31日 -0.17%
- 2047億9400万
- 2014年3月31日 +3.09%
- 2111億2700万
- 2014年12月31日 -21.41%
- 1659億3100万
- 2015年12月31日 +34.13%
- 2225億5700万
- 2016年12月31日 -2.17%
- 2177億3000万
- 2017年12月31日 +11.45%
- 2426億5700万
- 2018年12月31日 +2.26%
- 2481億4900万
- 2019年12月31日 -4.77%
- 2363億1500万
- 2020年12月31日 -6.56%
- 2208億1200万
- 2021年12月31日 +14.45%
- 2527億2100万
- 2022年12月31日 +0.5%
- 2539億8200万
- 2023年12月31日 -0.11%
- 2536億9300万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ② 指標及び目標2024/03/27 15:52
気候変動緩和の長期目標として、2030年にクラレグループでのGHG排出量(Scope1と2)を2019年度比30%削減、2050年にカーボンネットゼロを掲げました。また、サステナビリティ中期計画では気候変動に関わるGHG排出量削減及び自然環境貢献製品の売上高向上目標を下表3のとおり設定しています。
表3 サステナビリティ中期計画の気候変動に関わる施策と目標 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「ビニルアセテート」は、ポバール、PVB、⦅エバール⦆等の機能樹脂、フィルムを生産・販売しています。「イソプレン」は、熱可塑性エラストマー⦅セプトン⦆、イソプレン関連製品、⦅ジェネスタ⦆を生産・販売しています。「機能材料」は、メタクリル樹脂、メディカル関連製品、炭素材料等を生産・販売しています。「繊維」は、合成繊維、人工皮革⦅クラリーノ⦆、不織布等を生産・販売しています。「トレーディング」は、合成繊維、人工皮革等を加工・販売している他、その他の当社グループ製品及び他社製品の企画・販売を行っています。2024/03/27 15:52
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)における記載と同一です。セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失であり、セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2024/03/27 15:52
非連結子会社は、その総資産合計額、売上高合計額、当期純損益の額のうち持分に見合う額の合計額及び利益剰余金の額のうち持分に見合う額の合計額等のいずれにおいても、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2024/03/27 15:52
連結損益計算書の売上高の10%以上を占める単一の外部顧客が存在しないため、記載していません。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)における記載と同一です。セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失であり、セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。2024/03/27 15:52 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。2024/03/27 15:52
- #7 役員報酬(連結)
- *2 役位別報酬指数は、定額報酬の役位別報酬指数と同一としています。ただし、国内非居住の取締役の役位別報酬指数は上記にかかわらず10とします。
*3 事業業績加算率は、担当する事業セグメントの売上高と営業利益の計画達成率と、営業利益の対前年度増減度等を評価して算出しています。e>事業部門を担当する取締役とは、ビニルアセテート樹脂カンパニー、ビニルアセテートフィルムカンパニー、イソプレンカンパニー、機能材料カンパニー及び繊維カンパニーを担当する取締役を指し、コーポレート部門を担当する取締役とは、事業部門を担当する取締役以外の取締役を指します。
なお、期中に退任した場合は、職務執行期間を満了した場合の支給額を計算し、その金額を在籍月数によって按分計算したものを支給します。2024/03/27 15:52- #8 指標及び目標 (気候変動への取り組み)(連結)
標及び目標2024/03/27 15:52
気候変動緩和の長期目標として、2030年にクラレグループでのGHG排出量(Scope1と2)を2019年度比30%削減、2050年にカーボンネットゼロを掲げました。また、サステナビリティ中期計画では気候変動に関わるGHG排出量削減及び自然環境貢献製品の売上高向上目標を下表3のとおり設定しています。
表3 サステナビリティ中期計画の気候変動に関わる施策と目標- #9 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
村田啓子氏は、内閣府において経済行政や日本及び海外分析に携わった経験と大学及び大学院の教授としての高い見識をもとに、社外取締役として客観的な立場から経営を監督し、同氏からは有用な意見・提言をいただいています。2024/03/27 15:52
田中聡氏は、三井物産株式会社のコーポレートスタッフ部門担当役員や代表取締役の歴任により培われた豊富な経験と幅広い見識をもとに、社外取締役として客観的な立場から経営を監督し、同氏からは有用な意見・提言をいただいています。直近年度における当社と同社との取引額は、同社の売上高の0.1%未満です。また、同氏は積水ハウス株式会社の代表取締役副社長を務めています。直近年度における当社と同社の取引額は、同社の売上高の0.1%未満です。
井戸清人氏は、財務省などにおける経済行政などの豊富な経験と外務省や専門的な研究機関における国際的な経験により培われた幅広い見識をもとに、社外取締役として客観的な立場から経営を監督し、同氏からは有用な意見・提言をいただいています。- #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における世界経済は、欧州では金融引き締めの継続による経済活動の停滞、中国では不動産市場低迷などによる成長の鈍化、加えて各地における地政学的な緊張などにより、年後半にかけて減速の傾向が強まりました。2024/03/27 15:52
かかる環境下、当社グループの業績は、売上高は前期比24,562百万円(3.2%)増の780,938百万円、営業利益は11,663百万円(13.4%)減の75,475百万円、経常利益は15,035百万円(17.9%)減の69,025百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は11,861百万円(21.8%)減の42,446百万円となりました。
当社グループは、2022年度からスタートした中期経営計画「PASSION 2026」に掲げる3つの挑戦、①機会としてのサステナビリティ、②ネットワーキングから始めるイノベーション、③人と組織のトランスフォーメーション、を継続推進することで、顧客、社会、地球に貢献し、持続的な成長を目指します。- #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)2024/03/27 15:52
非連結子会社は、その総資産合計額、売上高合計額、当期純損益の額のうち持分に見合う額の合計額及び利益剰余金の額のうち持分に見合う額の合計額等のいずれにおいても、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。
2.持分法の適用に関する事項- #12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
② 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定2024/03/27 15:52
Calgon Carbon Corporationの事業計画においては、環境規制強化への対応や顧客企業の設備投資需要の伸長による売上高の増加、また原燃料価格の将来の動向による影響を考慮した将来の利益の見積り等を踏まえた予測が行われています。
③ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響- #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※2.関係会社に係る取引の主な内容2024/03/27 15:52
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 売上高 163,976 百万円 167,471 百万円 仕入高 60,360 43,589 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1.顧客との契約から生じる収益2024/03/27 15:52
売上高については、顧客との契約から生じる収益以外の収益の額に重要性がないため、顧客との契約から生じる収益及びその他の源泉から生じる収益を区分して記載していません。