構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 27億9800万
- 2009年3月31日 +0.18%
- 28億300万
- 2010年3月31日 +4.07%
- 29億1700万
- 2011年3月31日 -9.22%
- 26億4800万
- 2012年3月31日 -4.95%
- 25億1700万
- 2013年3月31日 -1.59%
- 24億7700万
- 2014年3月31日 -9.12%
- 22億5100万
- 2015年3月31日 -2.75%
- 21億8900万
- 2016年3月31日 -5.21%
- 20億7500万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 241億2200万
- 2018年3月31日 +1.7%
- 245億3100万
- 2019年3月31日 +10.95%
- 272億1800万
- 2020年3月31日 +15.28%
- 313億7600万
- 2021年3月31日 +12.26%
- 352億2400万
- 2022年3月31日 +17.17%
- 412億7300万
- 2023年3月31日 +16.73%
- 481億7800万
- 2024年3月31日 -18.87%
- 390億8900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2024/06/25 16:01
建物及び構築物 7～60年
機械装置及び運搬具 2～22年 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※5 有形固定資産の取得価額から国庫補助金等により減額されている圧縮記帳累計額は、次のとおりです。2024/06/25 16:01
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 5,343 百万円 5,219 百万円 機械装置及び運搬具 16,312 百万円 17,896 百万円 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 以下の資産について、減損損失を計上しています。2024/06/25 16:01
(注) 汎用石化・樹脂資産グループに関連する設備には、環境ソリューション事業のうち石油化学製品の製造設備、及びモビリティ&インダストリアル事業のうち合成樹脂及びその原料の製造設備などが含まれます。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 連結損益計算書上の計上科目 発電用設備 機械装置 他 宮崎県延岡市 他 584 減損損失 事務所・試験用設備 建物構築物 他 大分県大分市 451 減損損失 その他 ― ― 1,641 減損損失及び事業構造改善費用
当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分を基礎として製造工程、地域性、投資の意思決定単位等を加味してグルーピングを行っています。遊休資産については個別の資産単位毎に把握しています。