(注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、プラントエンジニアリング、環境エンジニアリング、各種リサーチ・情報提供事業及び人材派遣・紹介事業等を含んでいます。
2 「第4 経理の状況 1 四半期連結財務諸表 注記事項 (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)」に記載のとおり、従来、当社及び国内子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用していましたが、当第1四半期連結会計期間から定額法に変更しました。この変更により、従来の方法によった場合に比べて、営業利益は、マテリアルにおいて1,066百万円、住宅において197百万円、ヘルスケアにおいて93百万円、その他において163百万円それぞれ増加しています。