(注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、プラントエンジニアリング、環境エンジニアリング、各種リサーチ・情報提供事業及び人材派遣・紹介事業等を含んでいます。
2 「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 注記事項 (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)」に記載のとおり、従来、当社及び国内子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用していましたが、当連結会計年度から定額法に変更しました。この変更により、従来の方法によった場合に比べて、当連結会計年度の営業利益は、マテリアルにおいて7,111百万円、住宅において1,005百万円、ヘルスケアにおいて674百万円、その他において937百万円それぞれ増加しています。
3 減価償却費には、のれんの償却額を含んでいません。