有価証券報告書-第135期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
:定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 :10～50年
機械装置及び運搬具 :主に8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア :社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
その他 :定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
:自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
:リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。