有価証券報告書-第128期(2024/04/01-2025/03/31)
(4)指標と目標
前記「(2)戦略」に基づき、マテリアリティ(重要課題)を以下の5分野に特定するとともに、関連する目標とKPIを設定し、適宜アップデートしております。
◆気候変動対応
◆環境保全(水資源・生物多様性を含む)
◆イノベーション・研究開発
◆人財開発・ 多様な人財の活躍
◆サプライチェーンマネジメント
■マテリアリティに関する主な目標・KPI(一部抜粋)
上記以外のマテリアリティ及び目標・KPIの詳細については、当社ウェブサイトの「サステナビリティ」ページに掲載しております。
https://www.cmp.co.jp/sustainability.html
関連する目標に対する2024年度の実績については、2025年9月を目途に発行予定のサステナビリティレポート(2025年版)等にて公表する予定です
<気候変動関連>当社グループは、「気候変動」を重要な経営課題の一つとして認識しており、2023年2月に「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」提言に賛同を表明いたしました。TCFD提言の枠組みに則った情報開示については、当社ウェブサイトの「サステナビリティ」ページに掲載しております。
https://www.cmp.co.jp/sustainability.html
<人的資本関連>中期経営計画の基本方針に基づき、当社の人財に対するスタンスを明確にし、本格的な人的資本経営にシフトするため、2024年4月に当社としての人財戦略を策定いたしました。その概要は以下の通りです。
■目指す姿
メインテーマとして、「多様な人財がグローバルに活躍」と「ウェルビーイング(社員の幸せ)の実現」を掲げております。すなわち、様々なバックグラウンドを持った多様な人財が集い国内外で各自の能力を最大限発揮するとともに、一人ひとりが心身ともに健康で活き活きと働き充実した人生を送ることができる会社を目指すものです。そのような状態を実現することにより、従業員エンゲージメントと採用競争力を向上させ、人財・組織のパフォーマンスの最大化につなげていくことを企図しております。
■求める人財像
目指す姿を実現するとともに、環境変化に対応し組織成果の最大化を永続的に発揮するためには、一人ひとりが主役となり主体的に行動していく「自律型人財」を増やすことが重要であると認識しております。採用、配置、教育、処遇といった人財サイクル全体を通じて育成を図ってまいります。
■目指す姿を実現するための中核となる取り組み
自律型人財を育成することを目的とした「人事制度改革」、従業員のキャリア形成を主眼においた「人財育成システムの再構築」、「女性や外国人の活躍支援」、「働く場所の多様化」の4項目を定めました。今後はこれらの取り組みそれぞれについて具体的施策を順次決定し実行してまいります。
なお、上記の「人事制度改革」については、2026年4月からの新制度導入を目指しております。
前記「(2)戦略」に基づき、マテリアリティ(重要課題)を以下の5分野に特定するとともに、関連する目標とKPIを設定し、適宜アップデートしております。
◆気候変動対応
◆環境保全(水資源・生物多様性を含む)
◆イノベーション・研究開発
◆人財開発・ 多様な人財の活躍
◆サプライチェーンマネジメント
■マテリアリティに関する主な目標・KPI(一部抜粋)
| カテゴリー | 課題・取り組み | 目標・KPI | 目標等の 対象範囲 |
| 気候変動対応 | ①温室効果ガス排出削減 | ■温室効果ガス排出量の削減率(Scope1+2/2021年度基準) ・2025年度:20%減 ・2030年度:45%減 ・2050年度:カーボンニュートラル | グループ 全体 |
| ②エネルギーの適切な使用 | ■エネルギー原単位の削減(2021年度基準) ・2025年度:4.8%減 | 当社及び 国内子会社 | |
| ③製品による顧客の温暖化 ガス排出量削減貢献 | ■高性能船底防汚塗料の供給拡大による温室効果ガス削減貢献量(2008年基準) ・2025年度:130万t-CO2 ※集計対象:3,000DWT以上の外航船 | グループ 全体 |
上記以外のマテリアリティ及び目標・KPIの詳細については、当社ウェブサイトの「サステナビリティ」ページに掲載しております。
https://www.cmp.co.jp/sustainability.html
関連する目標に対する2024年度の実績については、2025年9月を目途に発行予定のサステナビリティレポート(2025年版)等にて公表する予定です
<気候変動関連>当社グループは、「気候変動」を重要な経営課題の一つとして認識しており、2023年2月に「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」提言に賛同を表明いたしました。TCFD提言の枠組みに則った情報開示については、当社ウェブサイトの「サステナビリティ」ページに掲載しております。
https://www.cmp.co.jp/sustainability.html
<人的資本関連>中期経営計画の基本方針に基づき、当社の人財に対するスタンスを明確にし、本格的な人的資本経営にシフトするため、2024年4月に当社としての人財戦略を策定いたしました。その概要は以下の通りです。
■目指す姿
メインテーマとして、「多様な人財がグローバルに活躍」と「ウェルビーイング(社員の幸せ)の実現」を掲げております。すなわち、様々なバックグラウンドを持った多様な人財が集い国内外で各自の能力を最大限発揮するとともに、一人ひとりが心身ともに健康で活き活きと働き充実した人生を送ることができる会社を目指すものです。そのような状態を実現することにより、従業員エンゲージメントと採用競争力を向上させ、人財・組織のパフォーマンスの最大化につなげていくことを企図しております。
■求める人財像
目指す姿を実現するとともに、環境変化に対応し組織成果の最大化を永続的に発揮するためには、一人ひとりが主役となり主体的に行動していく「自律型人財」を増やすことが重要であると認識しております。採用、配置、教育、処遇といった人財サイクル全体を通じて育成を図ってまいります。
■目指す姿を実現するための中核となる取り組み
自律型人財を育成することを目的とした「人事制度改革」、従業員のキャリア形成を主眼においた「人財育成システムの再構築」、「女性や外国人の活躍支援」、「働く場所の多様化」の4項目を定めました。今後はこれらの取り組みそれぞれについて具体的施策を順次決定し実行してまいります。
なお、上記の「人事制度改革」については、2026年4月からの新制度導入を目指しております。