有価証券報告書-第129期(2025/04/01-2026/03/31)
④ 指標と目標
前記「②戦略」に基づき、マテリアリティを以下の5分野に特定するとともに、関連する目標とKPIを設定し、適宜アップデートしております。
◆気候変動対応
◆環境保全(水資源・生物多様性を含む)
◆イノベーション・研究開発
◆人財開発・ 多様な人財の活躍
◆サプライチェーンマネジメント
■マテリアリティに関する主な目標・KPI(一部抜粋)
なお、関連する目標に対する2025年度の実績については、2026年9月を目途に発行予定のサステナビリティレポート(2026年版)等にて公表する予定です。
https://www.cmp.co.jp/sustainability.html
前記「②戦略」に基づき、マテリアリティを以下の5分野に特定するとともに、関連する目標とKPIを設定し、適宜アップデートしております。
◆気候変動対応
◆環境保全(水資源・生物多様性を含む)
◆イノベーション・研究開発
◆人財開発・ 多様な人財の活躍
◆サプライチェーンマネジメント
■マテリアリティに関する主な目標・KPI(一部抜粋)
| カテゴリー | 課題・取り組み | 目標・KPI | 目標等の 対象範囲 |
| 気候変動対応 | ①温室効果ガス排出削減 | ■温室効果ガス排出量の削減(Scope1+2/2021年度基準) ・2026年度:25%減 ・2030年度:45%減 ・2050年度:カーボンニュートラル | グループ 全体 |
| ■温室効果ガス排出量売上高原単位の削減(Scope1+2/2021年度基準) ・2030年度:74%減 | |||
| ②エネルギーの適切な使用 | ■エネルギー売上高原単位の削減(2025年度基準) ・2026年度:0.5%減 | ||
| ③製品による顧客の温暖化 ガス排出量削減貢献 | ■高性能船底防汚塗料の供給拡大による温室効果ガス削減貢献量(2008年基準) ・2030年度:180万t-CO2 ※集計対象:3,000DWT以上の外航船 |
| カテゴリー | 課題・取り組み | 目標・KPI | 目標等の 対象範囲 |
| 環境保全 (水資源・生物多様性を含む) | ①大気・水質汚染の防止 | ■環境事故ゼロ(毎年) | 当社及び 国内子会社 |
| ②廃棄物の管理と再資源化 | ■廃棄物の再資源化率 ・2030年度:90%以上 | ||
| ③環境負担低減製品の開発推進 | ■環境ホルモン・TX等(※)の使用量削減率(2020年度比) ・2030年度:8% (※)トルエン、キシレン、ベンゾフェノン他(計10物質) | グループ 全体 | |
| ④製品によるVOC排出量削減 | ■低VOC塗料の拡販によるVOC排出削減量(2025年度比) ・2030年度:5,000t ※集計対象:主要マーケット向け防食塗料製品群 | ||
| ⑤生物多様性保全の推進 | ■海洋生物越境移動対策にも資する環境対応高性能船底防汚塗料の販売比率(※)引き上げ ・2030年度:60%以上 (※)船底防汚塗料全体に占める割合(隻数ベース) | ||
| イノベーション・研究開発 | ①地球環境保護に貢献する 革新的製品の開発 | ■サステナブル素材の探索と製品設計への適用を推進するなどの環境関連研究テーマ数の比率 ・2030年度:75%以上 | グループ 全体 |
| ②知財戦略の構築と事業への活用 | ■新規開発技術関連特許の権利化のための出願件数(2025年度比) ・2030年度:15%増 ・2035年度:30%増 | ||
| ■IPランドスケープの活用による事業分析の導入と製品開発戦略への活用推進 | |||
| ③オープンイノベーションによる新技術の創出 | ■前年実績件数以上の他企業・大学等の研究機関とのコラボレーションや自社外リソースの有効活用による開発促進を継続 | ||
| 人財開発・ 多様な人財の活躍 | ①従業員の能力開発 | ■2024年度から2026年度にかけて人財育成システムを再構築 | 当社 |
| ②従業員の働きがい向上 | ■従業員エンゲージメントの持続的向上 ・2024年度以降:前年度比でスコアアップ | ||
| ③女性活躍推進 | ■採用者に占める女性比率 ・2026年度:30%以上 ■育児に係る休暇・休業の取得率 ・2026年度:85%以上 | ||
| サプライチェーンマネジメント | ①調達先管理体制の構築 | ■ESGアンケート調査(クラウドサービスによる一括管理体制)によるサプライヤー評価の実施率 ・2030年度:100% | グループ 全体 |
| ②グリーン調達推進 | ■調達先のISO14001認証取得率 ・2030年度:85% |
なお、関連する目標に対する2025年度の実績については、2026年9月を目途に発行予定のサステナビリティレポート(2026年版)等にて公表する予定です。
https://www.cmp.co.jp/sustainability.html