4095 日本パーカライジング

時価

1714億円

PER 予

11.47倍

2010年以降

7.81-21.06倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.6-1.81倍
（2010-2024年）

3.09%

ROE 予

6.95%

ROA 予

4.82%

減価償却累計額、持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高、繰延税金資産他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高	繰延税金資産	貸倒引当金の増減額（△は減少）	法人税	期末装置棚卸高
2008/03	-24億	-	-	-3.83億	51.9億	109百万
2009/03	-24.9億赤拡	-	-	1.06億黒転	29.6億 -43.1%	120百万 +10.1%
2010/03	-26.5億赤拡	-	-	-0.83億赤転	31.3億 +6%	77百万 -35.8%
2011/03	-27.9億赤拡	-	-	-0.2億赤縮	49.1億 +56.6%	65百万 -15.6%
2012/03	-29.9億赤拡	-	-	0.4億黒転	43.6億 -11.2%	79百万 +21.5%
2013/03	-31.1億赤拡	-	-	0 -100%	52.6億 +20.7%	91百万 +15.2%
2014/03	-	-	-	-0.14億	57.3億 +8.9%	-
2015/03	-	-	-	0.07億黒転	50.4億 -12%	-
2016/03	-	-	-	-0.06億赤転	52.4億 +4%	-
2017/03	-	-	-	0.01億黒転	55億 +4.9%	-
2018/03	-	-	-	0.02億 +100%	53.9億 -1.9%	-
2019/03	-	-	17.2億	-	55.1億 +2.1%	-
2020/03	-	-	22.7億 +31.8%	13.1億大幅増	41.8億 -24.1%	-
2021/03	-	-	16.4億 -27.8%	0.05億 -99.6%	42.5億 +1.7%	-
2022/03	-	-94百万	17.4億 +6.3%	1.41億大幅増	42.8億 +0.9%	-
2023/03	-	-	17.1億 -1.8%	0.4億 -71.6%	41.5億 -3.1%	-
2024/03	-	-	17.3億 +0.9%	2.07億 +417.5%	56億 +35%	-

2008年3月

減価償却累計額: -24億400万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3億8300万
法人税: 51億9100万
期末装置棚卸高: 1億900万

2009年3月

減価償却累計額: -24億8700万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 1億600万
法人税: 29億5500万
期末装置棚卸高: 1億2000万

2010年3月

減価償却累計額: -26億4600万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -8300万
法人税: 31億3200万
期末装置棚卸高: 7700万

2011年3月

減価償却累計額: -27億9300万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -2000万
法人税: 49億600万
期末装置棚卸高: 6500万

2012年3月

減価償却累計額: -29億8700万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 4000万
法人税: 43億5700万
期末装置棚卸高: 7900万

2013年3月

減価償却累計額: -31億600万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 0
法人税: 52億6000万
期末装置棚卸高: 9100万

2014年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1400万
法人税: 57億2700万
期末装置棚卸高: -

2015年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 700万
法人税: 50億4100万
期末装置棚卸高: -

2016年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -600万
法人税: 52億4300万
期末装置棚卸高: -

2017年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 100万
法人税: 54億9800万
期末装置棚卸高: -

2018年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 200万
法人税: 53億9400万
期末装置棚卸高: -

2019年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: 17億2100万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -
法人税: 55億500万
期末装置棚卸高: -

2020年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: 22億6800万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 13億800万
法人税: 41億7600万
期末装置棚卸高: -

2021年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: 16億3800万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 500万
法人税: 42億4500万
期末装置棚卸高: -

2022年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -9400万
繰延税金資産: 17億4100万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 1億4100万
法人税: 42億8400万
期末装置棚卸高: -

2023年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: 17億900万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 4000万
法人税: 41億5100万
期末装置棚卸高: -

2024年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: 17億2500万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 2億700万
法人税: 56億200万
期末装置棚卸高: -