4095 日本パーカライジング

時価

1621億円

PER 予

10.85倍

2010年以降

7.81-21.06倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.6-1.81倍
（2010-2024年）

3.27%

ROE 予

6.95%

ROA 予

4.82%

減価償却累計額、持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高、繰延税金資産他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額		持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高		繰延税金資産		貸倒引当金の増減額（△は減少）		法人税
2008/03	-24億		-		-		-3.83億		51.9億
2009/03	-24.9億	赤拡	-		-		1.06億	黒転	29.6億	-43.1%
2010/03	-26.5億	赤拡	-		-		-0.83億	赤転	31.3億	+6%
2011/03	-27.9億	赤拡	-		-		-0.2億	赤縮	49.1億	+56.6%
2012/03	-29.9億	赤拡	-		-		0.4億	黒転	43.6億	-11.2%
2013/03	-31.1億	赤拡	-		-		0	-100%	52.6億	+20.7%
2014/03	-		-		-		-0.14億		57.3億	+8.9%
2015/03	-		-		-		0.07億	黒転	50.4億	-12%
2016/03	-		-		-		-0.06億	赤転	52.4億	+4%
2017/03	-		-		-		0.01億	黒転	55億	+4.9%
2018/03	-		-		-		0.02億	+100%	53.9億	-1.9%
2019/03	-		-		17.2億		-		55.1億	+2.1%
2020/03	-		-		22.7億	+31.8%	13.1億	大幅増	41.8億	-24.1%
2021/03	-		-		16.4億	-27.8%	0.05億	-99.6%	42.5億	+1.7%
2022/03	-		-94百万		17.4億	+6.3%	1.41億	大幅増	42.8億	+0.9%
2023/03	-		-		17.1億	-1.8%	0.4億	-71.6%	41.5億	-3.1%
2024/03	-		-		17.3億	+0.9%	2.07億	+417.5%	56億	+35%

2008年3月

減価償却累計額: -24億400万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -3億8300万
法人税: 51億9100万

2009年3月

減価償却累計額: -24億8700万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 1億600万
法人税: 29億5500万

2010年3月

減価償却累計額: -26億4600万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -8300万
法人税: 31億3200万

2011年3月

減価償却累計額: -27億9300万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -2000万
法人税: 49億600万

2012年3月

減価償却累計額: -29億8700万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 4000万
法人税: 43億5700万

2013年3月

減価償却累計額: -31億600万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 0
法人税: 52億6000万

2014年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1400万
法人税: 57億2700万

2015年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 700万
法人税: 50億4100万

2016年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -600万
法人税: 52億4300万

2017年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 100万
法人税: 54億9800万

2018年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 200万
法人税: 53億9400万

2019年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: 17億2100万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -
法人税: 55億500万

2020年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: 22億6800万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 13億800万
法人税: 41億7600万

2021年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: 16億3800万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 500万
法人税: 42億4500万

2022年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -9400万
繰延税金資産: 17億4100万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 1億4100万
法人税: 42億8400万

2023年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: 17億900万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 4000万
法人税: 41億5100万

2024年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
繰延税金資産: 17億2500万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 2億700万
法人税: 56億200万