4631 DIC

時価

3132億円

PER 予

31.17倍

2009年以降

赤字-109.88倍
（2009-2023年）

0.82倍

2009年以降

0.54-14.1倍
（2009-2023年）

3.04%

ROE 予

2.64%

ROA 予

0.79%

持分法による投資損益（△は益）、投資有価証券評価損益（△は益）、実効税率変更に伴う積立金の増加他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法による投資損益（△は益）		投資有価証券評価損益（△は益）		実効税率変更に伴う積立金の増加		退職給付に係る調整累計額
2008/03	-16.6億		4.42億		-		-
2009/03	-18.3億	赤拡	10.1億	+127.4%	-		-
2010/03	-21.7億	赤拡	-		-		-
2011/03	-20億	赤縮	-		-		-
2012/03	-25億	赤拡	-		551百万		-
2013/03	-23.5億	赤縮	-		-		-279億
2013/12	-19.2億	赤縮	-		-		-344億	赤拡
2014/12	-30.1億	赤拡	-		-		-367億	赤拡
2015/12	-27.4億	赤縮	-		-		-331億	赤縮
2016/12	-32.7億	赤拡	-		-		-269億	赤縮
2017/12	-40.7億	赤拡	-		-		-222億	赤縮
2018/12	-38.5億	赤縮	-		-		-315億	赤拡
2019/12	-24.8億	赤縮	-		-		-243億	赤縮
2020/12	-7.71億	赤縮	-		-		-136億	赤縮
2021/12	-29.4億	赤拡	-		-		-80.7億	赤縮
2022/12	-23.7億	赤縮	-		-		-136億	赤拡
2023/12	-27.3億	赤拡	-		-		-169億	赤拡

2008年3月

持分法による投資損益（△は益）: -16億6000万
投資有価証券評価損益（△は益）: 4億4200万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -

2009年3月

持分法による投資損益（△は益）: -18億3200万
投資有価証券評価損益（△は益）: 10億500万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -

2010年3月

持分法による投資損益（△は益）: -21億6500万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -

2011年3月

持分法による投資損益（△は益）: -19億9900万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -

2012年3月

持分法による投資損益（△は益）: -25億400万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: 5億5100万
退職給付に係る調整累計額: -

2013年3月

持分法による投資損益（△は益）: -23億4800万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -278億8800万

2013年12月

持分法による投資損益（△は益）: -19億1600万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -344億4700万

2014年12月

持分法による投資損益（△は益）: -30億1400万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -367億1800万

2015年12月

持分法による投資損益（△は益）: -27億3500万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -331億100万

2016年12月

持分法による投資損益（△は益）: -32億6600万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -268億7900万

2017年12月

持分法による投資損益（△は益）: -40億6900万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -222億2200万

2018年12月

持分法による投資損益（△は益）: -38億4500万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -315億800万

2019年12月

持分法による投資損益（△は益）: -24億7500万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -243億4600万

2020年12月

持分法による投資損益（△は益）: -7億7100万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -135億6200万

2021年12月

持分法による投資損益（△は益）: -29億4300万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -80億6700万

2022年12月

持分法による投資損益（△は益）: -23億6800万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -135億7300万

2023年12月

持分法による投資損益（△は益）: -27億3400万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -
退職給付に係る調整累計額: -169億1000万