法人税等合計
連結
- 2008年3月31日
- 54億8200万
- 2009年3月31日 -29.53%
- 38億6300万
- 2009年12月31日 -10.92%
- 34億4100万
- 2010年3月31日 +23.34%
- 42億4400万
- 2010年6月30日 -73.47%
- 11億2600万
- 2010年9月30日 +212.08%
- 35億1400万
- 2010年12月31日 +112.21%
- 74億5700万
- 2011年3月31日 +12.51%
- 83億9000万
- 2011年6月30日 -66.25%
- 28億3200万
- 2011年9月30日 +27.65%
- 36億1500万
- 2011年12月31日 +60.03%
- 57億8500万
- 2012年3月31日 +28.82%
- 74億5200万
- 2012年6月30日 -61.14%
- 28億9600万
- 2012年9月30日 +79.49%
- 51億9800万
- 2012年12月31日 +62.41%
- 84億4200万
- 2013年3月31日 +53.86%
- 129億8900万
- 2013年6月30日 -81.48%
- 24億500万
- 2013年9月30日 +118.67%
- 52億5900万
- 2013年12月31日 +120.76%
- 116億1000万
- 2014年3月31日 -87.11%
- 14億9600万
- 2014年6月30日 +188.7%
- 43億1900万
- 2014年9月30日 +73.03%
- 74億7300万
- 2014年12月31日 +68.55%
- 125億9600万
- 2015年3月31日 -78.18%
- 27億4900万
- 2015年6月30日 +110.4%
- 57億8400万
- 2015年9月30日 +89.42%
- 109億5600万
- 2015年12月31日 +73.28%
- 189億8500万
- 2016年3月31日 -92.72%
- 13億8200万
- 2016年6月30日 +216.71%
- 43億7700万
- 2016年9月30日 +107.4%
- 90億7800万
- 2016年12月31日 +35.84%
- 123億3200万
- 2017年3月31日 -76.24%
- 29億3000万
- 2017年6月30日 +102.94%
- 59億4600万
- 2017年9月30日 -75.24%
- 14億7200万
- 2017年12月31日 +844.63%
- 139億500万
- 2018年3月31日 -83%
- 23億6400万
- 2018年6月30日 +185.96%
- 67億6000万
- 2018年9月30日 +52.99%
- 103億4200万
- 2018年12月31日 +45.37%
- 150億3400万
- 2019年3月31日 -88.29%
- 17億6100万
- 2019年6月30日 +124.47%
- 39億5300万
- 2019年9月30日 +63.57%
- 64億6600万
- 2019年12月31日 +44.29%
- 93億3000万
- 2020年3月31日 -83.87%
- 15億500万
- 2020年6月30日 +157.34%
- 38億7300万
- 2020年9月30日 +25.36%
- 48億5500万
- 2020年12月31日 +78.89%
- 86億8500万
- 2021年3月31日 -66.56%
- 29億400万
- 2021年6月30日 +73.76%
- 50億4600万
- 2021年9月30日 +59.93%
- 80億7000万
- 2021年12月31日 +217.84%
- 256億5000万
- 2022年3月31日 -83.7%
- 41億8000万
- 2022年6月30日 +111.6%
- 88億4500万
- 2022年9月30日 +49.64%
- 132億3600万
- 2022年12月31日 +24.89%
- 165億3100万
- 2023年3月31日 -88.72%
- 18億6500万
- 2023年6月30日 +115.01%
- 40億1000万
- 2023年9月30日 +126.36%
- 90億7700万
- 2023年12月31日 +36.53%
- 123億9300万
個別
- 2008年3月31日
- 7億2300万
- 2009年3月31日
- -3億3900万
- 2010年3月31日
- 17億5200万
- 2011年3月31日 +8.11%
- 18億9400万
- 2012年3月31日 +49.52%
- 28億3200万
- 2013年3月31日 +55.76%
- 44億1100万
- 2013年12月31日 -23.62%
- 33億6900万
- 2014年12月31日 +34.13%
- 45億1900万
- 2015年12月31日 +59.79%
- 72億2100万
- 2016年12月31日 -61.7%
- 27億6600万
- 2017年12月31日 -5.97%
- 26億100万
- 2018年12月31日 +31.68%
- 34億2500万
- 2019年12月31日 -58.74%
- 14億1300万
- 2020年12月31日
- -7億8300万
- 2021年12月31日
- 23億700万
- 2022年12月31日 +10.79%
- 25億5600万
- 2023年12月31日 -98.51%
- 3800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- EBITDA:親会社株主に帰属する当期純利益+法人税等合計+支払利息-受取利息+減価償却費+のれん償却額2024/03/28 15:13
当連結会計年度(2023年1月～12月)における当社グループの業績は、売上高は前年同期比1.5%減の1兆387億円でした。米国や欧州でのインフレ抑制を目的とした金融政策の継続、ウクライナ情勢の長期化による地政学リスクへの影響、中国での不動産市況の低迷などに起因した景気回復の鈍化など不透明な状況が世界レベルで続いたことにより、財需要は各地域で停滞し、様々な業界分野において需要の伸び悩みや在庫調整の動きが見られた一年となりました。この状況下、当社グループが注力する主な顧客業界の需要動向としては、電気・電子やディスプレイを中心とするデジタル分野では、ディスプレイ市場はパネルメーカーの在庫調整が一巡した後に製品需要が回復した一方で、半導体市場は長引く市況低迷に底打ちの兆しが見られたものの、本格的な需要回復には至りませんでした。また、モビリティを中心とするインダストリアル分野※では、自動車市場の世界的な販売台数の回復に伴い、自動車向け材料はサプライチェーン上の余剰在庫の解消が進んだものの、需要の回復は緩やかなペースに留まりました。このようななか、当社グループにおいては、各セグメントでコスト増加分に対する価格対応に努めましたが、カラー&ディスプレイの顔料製品において、主要市場である欧州での長引く景気停滞と米国での物価上昇による消費財の需要減の影響により、塗料用顔料やプラスチック用顔料などの出荷が落ち込んだほか、ファンクショナルプロダクツにおいて、デジタル分野やインダストリアル分野に向けた高付加価値製品の出荷数量が全般的に減少するなど、数量面で厳しい状況が続きました。