4631 DIC

4631
2024/09/19
時価
2920億円
PER 予
18.16倍
2009年以降
赤字-109.88倍
(2009-2023年)
PBR
0.71倍
2009年以降
0.54-14.1倍
(2009-2023年)
配当 予
3.26%
ROE 予
3.9%
ROA 予
1.2%
資料
Link
CSV,JSON

受取利息

【期間】

連結

2010年6月30日
1億9100万
2011年6月30日 +196.34%
5億6600万
2012年6月30日 -32.51%
3億8200万
2013年6月30日 -32.72%
2億5700万
2014年3月31日 +68.48%
4億3300万
2015年3月31日 -38.57%
2億6600万
2016年3月31日 -45.49%
1億4500万
2017年3月31日 +111.03%
3億600万
2018年3月31日 +134.31%
7億1700万
2019年3月31日 -23.43%
5億4900万
2020年3月31日 -21.68%
4億3000万
2021年3月31日 -39.07%
2億6200万
2022年3月31日 -5.34%
2億4800万
2023年3月31日 +320.16%
10億4200万
2024年3月31日 +24.38%
12億9600万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
EBITDA:親会社株主に帰属する四半期純利益+法人税等合計+支払利息-受取利息+減価償却費+のれん償却額
当第1四半期連結累計期間(2024年1月~3月)における当社グループの売上高は、前年同期比0.2%増の2,558億円でした。現地通貨ベースでは5.5%の減収となりました。世界経済は、米国や欧州ではインフレ圧力が少し弱まるなか、金融政策の見直しに対して慎重な姿勢が続いており、中国では景気の先行きについて、依然として不透明な状況となっています。この状況下、当社グループが注力する主な顧客業界の需要動向としては、電気・電子やディスプレイを中心とするデジタル分野のうち、ディスプレイ市場はパネルメーカーにおける稼働調整の動きにより需要が停滞した一方で、半導体市場は本格的な需要回復にはまだ時間を要するものの、回復基調が見られました。モビリティを中心とするインダストリアル分野※では、自動車市場での世界的な販売台数の回復に伴い、自動車向け材料はサプライチェーン上の余剰在庫の解消が進み、需要の回復が見られました。このようななか、当社グループの出荷動向に関しては、製品によって状況にばらつきがあるものの、エレクトロニクスやモビリティ関連の高付加価値製品は概ね回復傾向となり、パッケージ用インキも、海外ではインフレ圧力の弱まりによる消費財需要の戻りに伴い増加しました。また、円安による為替換算影響も売上高の増加要因となりました。
2024/05/15 14:04