土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 634億3900万
- 2009年3月31日 -9.84%
- 571億9700万
- 2010年3月31日 +4.6%
- 598億2800万
- 2011年3月31日 -8.52%
- 547億2800万
- 2012年3月31日 -5.47%
- 517億3400万
- 2013年3月31日 +3.21%
- 533億9600万
- 2013年12月31日 +3.05%
- 550億2700万
- 2014年12月31日 -3.19%
- 532億7200万
- 2015年12月31日 -4.69%
- 507億7500万
- 2016年12月31日 -1.19%
- 501億6900万
- 2017年12月31日 +0.28%
- 503億700万
- 2018年12月31日 -2.63%
- 489億8500万
- 2019年12月31日 +6.08%
- 519億6100万
- 2020年12月31日 -1.15%
- 513億6200万
- 2021年12月31日 +25.03%
- 642億1900万
- 2022年12月31日 +3.32%
- 663億5300万
- 2023年12月31日 +0.2%
- 664億8800万
個別
- 2008年3月31日
- 308億7000万
- 2009年3月31日 -2.06%
- 302億3400万
- 2010年3月31日 -3.7%
- 291億1600万
- 2011年3月31日 -2.72%
- 283億2400万
- 2012年3月31日 -0.12%
- 282億9100万
- 2013年3月31日 -0.23%
- 282億2700万
- 2013年12月31日 +0.08%
- 282億5000万
- 2014年12月31日 -0.02%
- 282億4300万
- 2015年12月31日 -0.77%
- 280億2500万
- 2016年12月31日 -0.04%
- 280億1500万
- 2017年12月31日 -0.15%
- 279億7300万
- 2018年12月31日 ±0%
- 279億7300万
- 2019年12月31日 -1.43%
- 275億7400万
- 2020年12月31日 +0.03%
- 275億8100万
- 2021年12月31日 -0.11%
- 275億5100万
- 2022年12月31日 -0.09%
- 275億2600万
- 2023年12月31日 -6.82%
- 256億4800万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- 前連結会計年度2024/03/28 15:13
土地、建物等の売却益842百万円他です。
当連結会計年度 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保資産2024/03/28 15:13
担保付債務前連結会計年度 当連結会計年度 建物及び構築物 1,004 1,039 土地 2,584 2,768 その他固定資産 532 567
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 機械及び装置 新事業(サステナブルエネルギー領域)製造現場 2,5162024/03/28 15:13
土地 館林工場 1,768 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2024/03/28 15:13
(減損損失を認識するに至った経緯)用途 種類 場所 金額(百万円) 工場資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他 埼玉県北足立郡伊奈町 510 工場資産 土地、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他 シンガポール 456 遊休資産 機械装置及び運搬具 中国 141
工場資産については、回収可能価額が帳簿価額を下回った資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2024/03/28 15:13
取得原価の配分における有形固定資産及び無形固定資産の公正価値は、資産の種類に応じて、インカムアプローチ(超過収益法、ロイヤルティ免除法)、コストアプローチ、マーケットアプローチを用いて算定しています。主要な資産 連結財務諸表に計上した金額 機械装置及び運搬具 1,328 土地 672 無形固定資産 顧客関連資産 3,137 商標権 1,752 技術関連資産 570
のれんについては、取得原価から受け入れた識別可能な資産及び引き受けた負債を差し引いて算出しています。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (4) 環境対策引当金2024/03/28 15:13
当社の保有する土地について、土壌汚染浄化処理の損失に備えるため、支払見込額を計上しています。
(5) 事業撤退損失引当金