固定資産
連結
- 2015年12月31日
- 3701億9900万
- 2016年12月31日 -1.11%
- 3660億9100万
個別
- 2015年12月31日
- 5048億1200万
- 2016年12月31日 +0.52%
- 5074億3600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所に係る減価償却費です。2017/03/30 15:18
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所の設備投資額です。
5.報告セグメントの変更等に関する事項 - #2 事業等のリスク
- 5.減損会計2017/03/30 15:18
当社グループの資産の時価が著しく下落した場合や事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。
6.退職給付債務 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物、工具、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物:定額法
器具、備品:定率法
その他の有形固定資産:一部定額法によるものを除き、主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 8~50年
機械及び装置 8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2017/03/30 15:18 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 1.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所に係る減価償却費です。2017/03/30 15:18
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所の設備投資額です。 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2017/03/30 15:18
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/03/30 15:18
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- のれんについては、当初想定していた収益の獲得が見込めなくなったため、帳簿価額の全額を減損損失として認識しました。2017/03/30 15:18
(減損損失の金額及び主な固定資産の種類ごとの当該金額の内訳)
- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/03/30 15:18
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成27年12月31日) 当事業年度(平成28年12月31日) 関係会社事業損失引当金 1,163 1,102 有形固定資産 1,030 906 投資有価証券 305 252 無形固定資産 179 206 資産除去債務 164 157
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/03/30 15:18
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれています。前連結会計年度(平成27年12月31日) 当連結会計年度(平成28年12月31日) たな卸資産 4,472百万円 4,131百万円 有形固定資産 3,540 3,061 貸倒引当金 1,821 1,840 固定資産圧縮積立金 △3,392 △3,012 有形固定資産 △4,653 △3,797 退職給付信託設定益 △1,786 △1,692
- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社は建物(建物附属設備を除く)については主として定額法、その他の有形固定資産については主として定率法を採用しています。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。また、在外連結子会社は主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 8~50年
機械装置及び運搬具 3~11年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
(ハ) リース資産
国内連結会社は、所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
在外連結子会社は、米国会計基準又は国際財務報告基準を基に処理を行っています。2017/03/30 15:18