有価証券報告書-第121期(2023/04/01-2024/03/31)
※6 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基礎とした資金生成単位を基準としてグルーピングを行っており、売却予定資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングしております。
当連結会計年度において、ポリマー&コーティング マテリアル用資産及びグラフィック&プリンティング マテリアル用資産について、収益性が著しく低下した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,748百万円)として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は主として使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.9%で割り引いて算定しております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基礎とした資金生成単位を基準としてグルーピングを行っており、売却予定資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングしております。
当連結会計年度において、上記資産について、収益性が著しく低下した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,255百万円)として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は主として正味売却価額により測定しており、外部専門家が算定した評価額等から処分費用見込額等を控除した価額であります。
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
| 用途 | 場所 | 種類 | 金額 |
| ポリマー& コーティング マテリアル用資産 | 東京都足立区他 | 建物 | 0百万円 |
| 機械及び装置 | 1 | ||
| 工具、器具及び備品 | 5 | ||
| ソフトウエア | 0 | ||
| 合計 | 7 | ||
| グラフィック& プリンティング マテリアル用資産 | 茨城県坂東市他 | 建物 | 1百万円 |
| 構築物 | 120 | ||
| 機械及び装置 | 1,441 | ||
| 車両運搬具 | 10 | ||
| 工具、器具及び備品 | 150 | ||
| リース資産 | 15 | ||
| ソフトウエア | 0 | ||
| その他 | 0 | ||
| 合計 | 1,741 |
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基礎とした資金生成単位を基準としてグルーピングを行っており、売却予定資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングしております。
当連結会計年度において、ポリマー&コーティング マテリアル用資産及びグラフィック&プリンティング マテリアル用資産について、収益性が著しく低下した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,748百万円)として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は主として使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.9%で割り引いて算定しております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
| 用途 | 場所 | 種類 | 金額 |
| ポリマー& コーティング マテリアル用資産 | 東京都足立区他 | 建物 | 7百万円 |
| 工具、器具及び備品 | 0 | ||
| ソフトウエア | 0 | ||
| 合計 | 7 | ||
| グラフィック& プリンティング マテリアル用資産 | 茨城県坂東市他 | 建物 | 403百万円 |
| 構築物 | 133 | ||
| 機械及び装置 | 1,257 | ||
| 車両運搬具 | 6 | ||
| 工具、器具及び備品 | 425 | ||
| リース資産 | 11 | ||
| 建設仮勘定 | 6 | ||
| ソフトウエア | 0 | ||
| その他 | 0 | ||
| 合計 | 2,245 | ||
| その他 | 千葉県成田市 | 工具、器具及び備品 | 1百万円 |
| その他 | 0 | ||
| 合計 | 1 |
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基礎とした資金生成単位を基準としてグルーピングを行っており、売却予定資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングしております。
当連結会計年度において、上記資産について、収益性が著しく低下した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,255百万円)として特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は主として正味売却価額により測定しており、外部専門家が算定した評価額等から処分費用見込額等を控除した価額であります。