artience(4634)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 30億2500万
- 2009年3月31日 -7.04%
- 28億1200万
- 2010年3月31日 -7.01%
- 26億1500万
- 2011年3月31日 -5.85%
- 24億6200万
- 2012年3月31日 -88.87%
- 2億7400万
- 2013年3月31日 -10.95%
- 2億4400万
- 2014年3月31日 +22.95%
- 3億
- 2015年3月31日 -2.33%
- 2億9300万
- 2016年3月31日 -11.6%
- 2億5900万
- 2017年3月31日 -6.56%
- 2億4200万
- 2017年12月31日 -3.72%
- 2億3300万
- 2018年12月31日 -12.88%
- 2億300万
- 2019年12月31日 -6.9%
- 1億8900万
- 2020年12月31日 +3.17%
- 1億9500万
- 2021年12月31日 -1.03%
- 1億9300万
- 2022年12月31日 -4.66%
- 1億8400万
- 2023年12月31日 -9.24%
- 1億6700万
- 2024年12月31日 -4.19%
- 1億6000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2025/03/26 13:06
主として土地、建物及び構築物、機械装置及び運搬具であります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 事業構造改善費用に関する注記(連結)
- なお、減損損失の内容は、以下のとおりであります。2025/03/26 13:06
当企業グループは、資産においては管理会計上の区分を基準にグルーピングし、遊休資産及び賃貸資産においては個別物件単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 中華人民共和国天津市 工場資産 機械装置及び運搬具、建物及び構築物、建設仮勘定、工具、器具及び備品 アメリカニュージャージー州 工場資産 リース資産 埼玉県川越市他 アグリ事業用資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品
中国天津市に所有する資産については、中国の環境規制が厳格化し、中国天津市での顔料の持続的生産が困難と判断した結果、中国天津市の顔料工場の生産機能を他の製造所へ移管するため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(358百万円)を事業構造改善費用として特別損失に計上しました。その内訳は、機械装置及び運搬具203百万円、建物及び構築物97百万円、建設仮勘定50百万円、工具、器具及び備品7百万円であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/03/26 13:06
② リース資産建物及び構築物 8~50年 機械装置及び運搬具 4~15年 工具、器具及び備品 3~15年
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/03/26 13:06
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 51 百万円 2 百万円 機械装置及び運搬具 24 百万円 17 百万円 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2025/03/26 13:06
前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 建物及び構築物 169 百万円 107 百万円 機械装置及び運搬具 150 百万円 211 百万円 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/03/26 13:06
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 建物及び構築物 234 百万円 208 百万円 土地 352 百万円 453 百万円
- #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 都市再開発法による第一種市街地再開発事業の施行に伴う権利変換により有形固定資産の取得価額から直接減額している圧縮記帳額は次のとおりであります。2025/03/26 13:06
前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 建物及び構築物 1,924 百万円 1,924 百万円 土地 6,763 百万円 6,763 百万円 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/03/26 13:06
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 15~50年 機械及び装置 4~17年 工具、器具及び備品 4~15年
定額法