アトミクス(4625)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億3107万
- 2009年3月31日 -4.13%
- 1億2566万
- 2010年3月31日 +81.01%
- 2億2745万
- 2011年3月31日 -21.8%
- 1億7788万
- 2012年3月31日 +10.6%
- 1億9674万
- 2013年3月31日 +26.58%
- 2億4904万
- 2014年3月31日 +18.88%
- 2億9605万
- 2015年3月31日 -57.18%
- 1億2678万
- 2016年3月31日 +82.61%
- 2億3152万
- 2017年3月31日 +0.19%
- 2億3197万
- 2018年3月31日 -14.23%
- 1億9896万
- 2019年3月31日 -45.55%
- 1億834万
- 2020年3月31日 +35.02%
- 1億4628万
- 2021年3月31日 +104.71%
- 2億9946万
- 2022年3月31日 -40.14%
- 1億7925万
- 2023年3月31日 -47.71%
- 9373万
- 2024年3月31日 +9.2%
- 1億235万
- 2025年3月31日 +22.05%
- 1億2492万
- 2026年3月31日 +146.87%
- 3億840万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1332万
- 2009年3月31日 -3.03%
- 1億989万
- 2010年3月31日 +93.04%
- 2億1213万
- 2011年3月31日 -27.34%
- 1億5413万
- 2012年3月31日 +10.92%
- 1億7097万
- 2013年3月31日 +30.46%
- 2億2305万
- 2014年3月31日 +20.44%
- 2億6865万
- 2015年3月31日 -62.22%
- 1億150万
- 2016年3月31日 +100.49%
- 2億350万
- 2017年3月31日 +1.46%
- 2億648万
- 2018年3月31日 -19.4%
- 1億6643万
- 2019年3月31日 -50.09%
- 8307万
- 2020年3月31日 +45.85%
- 1億2116万
- 2021年3月31日 +117.05%
- 2億6298万
- 2022年3月31日 -44.04%
- 1億4716万
- 2023年3月31日 -55.05%
- 6614万
- 2024年3月31日 +12.72%
- 7455万
- 2025年3月31日 +30.85%
- 9755万
- 2026年3月31日 +184.84%
- 2億7788万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- (単位:千円)2026/06/24 11:00
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 19,806 19,564 賞与引当金繰入額 47,425 143,781 役員退職慰労引当金繰入額 6,739 6,739 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産の評価については、主として総平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しています。
施工関係(未成工事支出金)については、個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定率法を採用しています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2年~50年
機械装置及び運搬具 2年~17年2026/06/24 11:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 11:00
区分 期首残高 当期増加額 当期減少額 期末残高 貸倒引当金 29,424 15 1,941 27,497 賞与引当金 97,559 277,886 97,559 277,886 環境対策引当金 34,520 - 34,520 - - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 11:00
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰延期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 39,189 99,228 未払事業税 8,388 29,842
前連結会計年度(2025年3月31日) (単位:千円) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ②キャッシュ・フローの状況2026/06/24 11:00
営業活動の結果、得られた資金は6億50百万円(前連結会計年度は10億20百万円獲得)となりました。これは主に、固定資産売却損益で7億28百万円、売上債権の増加で1億77百万円、仕入債務の減少で2億36百万円、法人税等の支払額で1億48百万円減少したものの、税金等調整前当期純利益で13億47百万円、減価償却費で4億97百万円、賞与引当金の増加で1億83百万円増加したことによるものです。
投資活動の結果、使用した資金は1億10百万円(前連結会計年度は6億52百万円使用)となりました。これは主に、有形固定資産の売却による収入で16億65百万円増加したものの、有形固定資産の取得で6億26百万円、無形固定資産の取得で1億45百万円、定期預金の預入れによる支出で9億円支出したことによるものです。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産の評価については、主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しています。
施工関係(未成工事支出金)については、個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しています。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~17年2026/06/24 11:00